ユーロ崩壊への終末シナリオ

凶兆　ギリシャ上空の暗雲はスペインやポルトガルにも広がる　Yannis Behrakis-Reuters

　そのシナリオが現実になる可能性については、誰も触れようとしてこなかった。ちょっと口にしただけでも、ユーロ圏の崩壊と破滅を想像させるほど恐ろしい未来図だったからだ。

　だがこの数日で、ギリシャがユーロ圏から離脱する危険性は、無視できないほど現実味を帯びるようになってきた。タブー視されてきたこの話題は今、ヨーロッパの財政閣僚たちの間で避けては通れない問題になっている。

「ギリシャがユーロを去った場合の代償は非常に大きなものになる」と、ドイツのウォルフガング・ショイブレ財務相は14日、ユーロ加盟国との会談に先立って語った。ギリシャの離脱を現実的な選択肢として公に語るようになった中央銀行の総裁も複数いる。

　いつも慎重な姿勢を崩さないジョゼ・マヌエル・バローゾ欧州委員会委員長も、ギリシャについて厳しい警告を発した。「クラブのメンバーがクラブのルールを尊重しないなら、クラブに留まるべきではない」と、先週イタリアのテレビ局に語っている。

　ＥＵ本部では、恐れるべきはギリシャ離脱だけではないと、ささやかれている。ギリシャが抜けることによってもたらされる混乱は、ポルトガルやアイルランド、スペインなどに急速に拡大し、共通通貨ユーロの崩壊とヨーロッパ経済の破綻につながり得るからだ。

　これはもはやヨーロッパだけの懸念事項ではない。数々の問題を抱えているとはいえ、ユーロ圏は13兆６０００億ドル規模を誇る世界第２位の経済圏だ。その崩壊は、リーマンショックとは比べものにならないほどの大災害を世界経済にもたらすだろう。

緊縮財政に反発する政党の躍進

　まだ破滅へのシナリオは回避できる段階にあるが、そのためにはヨーロッパの指導者たちが正しい選択をしなければならない。さもないと、ドミノは一気に倒れ始めかねない。

　ギリシャは５月６日に実施された総選挙の再選挙を６月中旬に行うことになるだろう。世論調査を見れば、緊縮財政に反対する政党は再選挙でもさらに勢力を拡大する見込みだ。

　こうした政党は、ギリシャが総額１３００億ユーロの支援策と引き換えに応じた緊縮財政の約束を守らなくてもいいと訴える。これに対し、ドイツをはじめギリシャ救済に乗り出している債権国は、約束が反故にされれれば支援を凍結すると警告。ギリシャ経済が破綻すれば、ユーロ圏からの脱退は免れないだろう。

　ユーロ離脱の見込みが高まるなか、ギリシャ国民が銀行に殺到し、ユーロ建て預金をドイツなど安全な国へ移すようになる可能性もある。通貨がユーロより脆弱な自国通貨に変わることを恐れるからだ。既に２５００億ユーロがギリシャ国外に移されたとも伝えられる。

　ギリシャ危機の再燃は、リスクを抱える他の国にも影響を及ぼし始めている。ポルトガルの株式市場は14日に96年以来の最安値を更新し、イタリアやスペインも国債の利回りが今年最高値を付けた。