最新記事

エコ企業ランキング

世界に猛追される日本企業の環境力

グリーン・ニューディール政策で米企業が台頭。ソニーやトヨタなど上位企業に学ぶ負けない秘訣

2011年2月3日(木)10時09分
千葉香代子(本誌記者)

プリウス並み ソニーの大型液晶テレビ「ブラビア」の消費電力は2年で半減した Tomohiro Ohsumi-Bloomberg/Getty Images

 10年前、日本企業のエコ度は間違いなく世界一だった。70年代の石油危機で政府と企業は省エネに駆り立てられ、京都議定書に従い率先して二酸化炭素(CO2)排出量を削減した。世界一早く家電リサイクルに取り組んだのも日本企業だ。

本ランキングでも上位25社のうち7社は日本企業。だが過去の調査と比較すると、顔触れには変化も見える。最大の変化は、アメリカ企業の台頭だ。法律さえ守れば環境などどうでもいいという態度だったアメリカ企業が、「環境を売る」戦略へ180度転換した。

07〜08年の原油価格の高騰でさすがの米消費者も省エネに目覚めたこと、08年の金融危機後に発足したオバマ政権が景気対策として打ち出したグリーン・ニューディール政策で環境関連の投資が優遇されたことなどが背景にある。...本文続く

──ここから先は2月2日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年2月9日号をご覧ください。
<デジタル版のご購入はこちら
<iPad版、iPhone版のご購入はこちら
<定期購読のお申し込みはこちら
 または書店、駅売店にてお求めください

 
いま地球で最も環境に優しい企業は?──独自調査に基づき世界の大企業100社の「エコ度」を採点したカバー特集「世界最強ランキング エコ企業100」では「世界に猛追される日本企業の環境力」のほか、
■世界の最強エコ企業100社ランキング
■地球を守る10のアイデア
■それでもCO2は削減できる
など、環境対策の新しいアイデアを満載しています。

併せて
■「アップルの次の一手は『おサイフケータイ』」、
モスクワ空港自爆テロの背景にあるプーチン弾圧の構図に迫る
■「カフカスより憎しみを込めて」もどうぞ
<最新号の目次はこちら

[2011年2月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米航空管制官不足で今後数日は遅延・欠航続く見通し=

ワールド

中国軍のミサイル爆撃機、台湾付近で訓練=国営テレビ

ワールド

アイルランド大統領選、独立系左派のコノリー氏が圧勝

ワールド

原油先物は反発、米中が貿易協定の枠組み合意を発表
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 6
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 7
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 8
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中