最新記事

エコ企業ランキング

世界に猛追される日本企業の環境力

グリーン・ニューディール政策で米企業が台頭。ソニーやトヨタなど上位企業に学ぶ負けない秘訣

2011年2月3日（木）10時09分
千葉香代子（本誌記者）

プリウス並み　ソニーの大型液晶テレビ「ブラビア」の消費電力は2年で半減した　Tomohiro Ohsumi-Bloomberg/Getty Images

　10年前、日本企業のエコ度は間違いなく世界一だった。70年代の石油危機で政府と企業は省エネに駆り立てられ、京都議定書に従い率先して二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減した。世界一早く家電リサイクルに取り組んだのも日本企業だ。

本ランキングでも上位25社のうち７社は日本企業。だが過去の調査と比較すると、顔触れには変化も見える。最大の変化は、アメリカ企業の台頭だ。法律さえ守れば環境などどうでもいいという態度だったアメリカ企業が、「環境を売る」戦略へ１８０度転換した。

07〜08年の原油価格の高騰でさすがの米消費者も省エネに目覚めたこと、08年の金融危機後に発足したオバマ政権が景気対策として打ち出したグリーン・ニューディール政策で環境関連の投資が優遇されたことなどが背景にある。...本文続く

──ここから先は2月2日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年2月9日号をご覧ください。
＜デジタル版のご購入はこちら＞
＜iPad版、iPhone版のご購入はこちら＞
＜定期購読のお申し込みはこちら＞
　または書店、駅売店にてお求めください

　
いま地球で最も環境に優しい企業は？──独自調査に基づき世界の大企業１００社の「エコ度」を採点したカバー特集「世界最強ランキング　エコ企業１００」では「世界に猛追される日本企業の環境力」のほか、
■世界の最強エコ企業１００社ランキング
■地球を守る１０のアイデア
■それでもＣＯ２は削減できる
など、環境対策の新しいアイデアを満載しています。

併せて
■「アップルの次の一手は『おサイフケータイ』」、
モスクワ空港自爆テロの背景にあるプーチン弾圧の構図に迫る
■「カフカスより憎しみを込めて」もどうぞ
＜最新号の目次はこちら＞

[2011年2月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開＝ト
2026.04.09

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数
2026.04.09

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある＝片山財務相
2026.04.09

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意
2026.04.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中