最新記事

テクノロジー

グーグルTVで丸ごとインターネット!

数百あるチャンネルが数十万に──ネットのすべてを提供する新時代テレビがもたらす未来とは

2010年11月15日(月)15時44分
ダニエル・ライオンズ(テクノロジー担当)

 ネットとテレビを融合させる努力は何年も前から続いているが、誰も成功していない。テレビに取り付けてネットのコンテンツをダウンロードするティーボや、アップルTVのような箱(セットトップ・ボックス=STB)はたくさんある。マイクロソフトやソニーのゲーム機もそうだ。

 しかし、どれもできることが少しずつ違っていて、1つでインターネットのすべてを提供してくれる製品はない。そこに現れたのがグーグルTV。専用STBや一部のテレビにあらかじめインストールされてくるソフトウエアで、テレビを完全なパソコンにしてしまおうという製品だ。

 iPhoneやグーグルのアンドロイド携帯のようなスマートフォンが携帯電話にネット革命をもたらしたように、グーグルTVはリビングにある大画面を激変させるかもしれない。「ウェブのおかげで携帯電話は飛躍的に進化した。次はテレビの番だ」と、グーグルの製品開発担当マネジャー、リシ・チャンドラは言う。

 もしグーグルTVが同社の宣伝どおりに機能するなら、テレビでウェブを閲覧したり、アプリケーションをダウンロードしたりできる。ツイッターでつぶやくのも、ネットラジオを聴くのも自由自在。さらにホームネットワークに接続すれば、パソコンに保存した写真などのデータを見ることも可能だ。テレビチャンネルやウェブサイトを「お気に入り」に登録したり、自分のスマートフォンをリモコン代わりにすることもできる。

グーグル広告を居間にも

 グーグルTVのソースコードはすべてのアプリ開発者に公開されている。うまくすると、携帯電話に起こったのと同じ大変革がテレビでも起きるかもしれない。グーグルが言うように、このソフトの「一番すごいところは、そこからどんなすごい発明が出てくるか分からないということ」。

 グーグルはテレビメーカーにもソフトを無償で提供する。そんなことをして一体何の得があるのか。GメールやYouTube、グーグルマップなど同社のオンラインサービスをもっと多くの人に使ってもらい、グーグルが配信する広告を見てもらうのが狙いだ。「1日5時間テレビを見て過ごす人たちにも、グーグルのサービスを届けたい」と、チャンドラは言う。

 とはいえ、グーグルはユーザーインターフェースの設計が不得意で、これまで一般ユーザーと直接ビジネスをした経験もない。グーグルTVに素晴らしい機能はあっても、普通の人には複雑過ぎるものになるのではないか心配だ。

 しかし、グーグルTVあるいはその類似ソフトが、あらゆるテレビに標準装備される日はそう遠くないだろう。ソニーは10月から、グーグルTVを搭載したテレビを米市場に投入。スイスのパソコン周辺機器大手ロジテック・インターナショナル社も、グーグルTV対応のSTBを今月中にも発売する。キーボード兼リモコンが付いて、値段は299・99ドルだ。

 問題は、消費者が「テレビとは別の箱」まで買いたがらないこと。アップルCEOのスティーブ・ジョブズは数カ月前、アップルTVが発売から3年たっても売れない理由を聞かれてそう答えた。

アップルはTVを作る?

 その後アップルは、新型のアップルTVを前の機種の229ドルから99ドルに値下げして発売した。アナリストによれば、よく売れているという。だが、アップルTVでアクセスできるのはアップルのiTunesストアと、DVDレンタルのネットフリックスや写真共有サイトのフリッカーなど限られた提携サイトだけだ。

「テレビとは別の箱」という問題も残る。アップルも、グーグルのように他社のテレビに自社ソフトを組み込むことはできる。しかし、それはアップルの流儀にそぐわない。いっそ自社でテレビを開発するのではないかという憶測もある。アップル製のテレビがあったら、最高にカッコいいだろう。

 われわれは新しい時代に突入した。これまで「テレビ」と思ってきたものが、インターネット上にある無数のコンテンツと並ぶもう1つのチャンネルにすぎなくなる。今ある数百チャンネルは、数十万チャンネルになる。

 オタクにはたまらない。しかし、ハードディスク内蔵テレビの録画予約にも挫折した機械音痴にとっては、真の悪夢の始まりだろう。

[2010年10月20日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中