ダウ「瞬落」、真犯人は超速取引

ショック状態　ダウが数分で998ドル下落した5月6日の「フラッシュ・クラッシュ」に震撼するNY証券取引所　Mario Tama/Getty Images

09年３月に底値を付けたダウ工業株30種平均は70％近く回復し、今年４月26日には１万１２０５ドルまで戻した。この間、相場はおおむね順調で安定していた。だがその後、市場は津波に襲われる。ギリシャの債務危機が欧州全体の政府債務危機に波及しかねないことが明らかになった４月27日、ダウは２１３ドル下落し、それに続く17営業日のうち13日は一日の変動幅が１００ドル以上に達した。

　なかでも最悪だったのは５月６日の「フラッシュ・クラッシュ（瞬時暴落）」だ。ダウはものの数分で９９８ドルも暴落し、それから取引終了までに６００ドル以上戻して、結局、前日比３５０ドル近い安値で引けた。

　09年春に景気が回復し初めて以降、ほぼ影を潜めていた激しいボラティリティー（価格変動）が、うなりを上げて戻ってきた。株価が大幅に下落した今年５月20日の翌日には、スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００社株価指数のボラティリティーを示すＶＩＸ指数（別名「恐怖指数」）は25％上昇した。

　この乱高下はいったい誰の責任なのか。多くのアナリストは容疑者として、高頻度で売買を繰り返すハイ・フリークエンシー取引（高頻度取引＝ＨＦＴ）、つまりコンピューターに組み込んだアルゴリズム（処理手順）で超高速取引を行うハイテクトレーダーたちを挙げる。１回の取引の儲けは小さいが、時には一日に数十億株にも上る大量取引を超高速でこなすことで利益を膨らませるのだ。

　高頻度トレーダーが行う大量売買は、売り買いが希望の価格で成立する流動性を市場にもたらし、取引の円滑化を助けているので、すべての投資家のためになっている、というのが彼らの言い分だ。

新興だが取引シェア７割

　だが、彼らの取引のスピードとコンピューターに判断を委ねている点と、規制がほとんどないに等しいことなど考え合わせると、この「影の市場」がボラティリティーを増幅し、極端なものにしている可能性はある。

　自分たちはむしろボラティリティーを小さくする存在だという超高速トレーダーの言い分にもかかわらず、政治家や規制当局は神経質になり始めている。「次の金融危機の種をまいているのではないかと心配だ」と、ＨＦＴ批判の急先鋒である民主党のテッド・カウフマン上院議員は言う。

　かねて金融規制改革を求めていたカウフマンは09年夏、標的をＨＦＴに絞り、米証券取引委員会（ＳＥＣ）にコンピューター取引市場全体の構造を「一から」見直すよう尻をたたいた。

「この取引は、高度に複雑でまったく規制されていない」と、彼は３月に本誌に語った。「前に同じような取引を放置したときはとんでもない事態を招いた。業界が『心配するな』と言っているのも前回と同じだが、そういう言葉を信じられる時期はとうの昔に過ぎ去った」

　ＨＦＴは金融界の新たな悪役かもしれないが、彼らの取引はアメリカ株取引全体の70％以上を占めており、消し去れるものではない。企業業績を基準に株を売買するという伝統的な投資手法は、アルゴリズムで市場の非効率を探して売買する手法にほぼ取って代わられたと言える。

　その手法は、アメリカからヨーロッパ、カナダ、ブラジル、インドなどの市場、そして債券、通貨、各種先物にも広がりつつある。もし金融規制改革で店頭デリバティブ（金融派生商品）が市場で取引されるようになれば、これもＨＦＴの対象になるのは間違いない。

　しかも、高速取引の技術は日進月歩。４年前にはミリ秒（１０００分の１秒）単位で取引を執行するのが高速取引だった。今の最速業者はマイクロ秒（１００万分の１秒）単位の取引を行っている。