最新記事

自動車

ＧＭ車リコールもトヨタのせい？

責任を押しつけられてもショックを受けている場合ではない。ナンバーワンの宿命だ

2010年3月3日（水）17時14分
マシュー・デボード

海千山千　米自動車業界の大物ラッツの発言は重い（3月2日、ジュネーブ国際自動車ショーで）　Valentin Flauraud-Reuters

　ＧＭ（ゼネラル・モーターズ）はすでにトヨタのせいにしている。

　３月２日、ＧＭは北米で小型車シボレー・コバルトなど約１３０万台を対象にリコール（回収・無償修理）を実施すると発表。同日スイスで開幕したジュネーブ国際自動車ショーで、ビッグスリーの経営トップを歴任したＧＭのボブ・ラッツ副会長が、リコールはトヨタのせいだと言ったのだ。


　ＧＭのボブ･ラッツ副会長は、ジュネーブ国際自動車ショーでＢＢＣにこう語った。「そう、これはトヨタが一部株式を所有するある部品メーカーの責任だ」

　このメーカーの製品が、「信頼性と耐久性の基準」を一部、満たしていなかったという。

「従って、リコールの費用を誰がどれだけ負担するかを話し合うことになる」と、ラッツは言う。「システムを丸ごと特定の企業から調達する場合は、時にこうしたリスクが伴うものだ」


トヨタとは違う有能さをアピール

　以前指摘したように、ＧＭは好かれる会社ではない。必ずしも好かれようとさえしていない。ただ以前と変わらぬＧＭとして尊敬されたがっている。戦争に勝ち、アメリカの中産階級を作った無敵の巨大メーカーとして。

　今回のリコールへの対応でも、トヨタ自動車とは違う有能さを見せつけようという意思が明らかだ。実際、ＧＭは世界一の自動車メーカーであるトヨタよりは心配が少なくてすむだろう。電動パワーステアリングの不具合が原因でリコール対象となった車種はすでに生産終了の過程にあり、すでに関連が指摘されている14件の事故以上に問題が大きく拡大することはないとみられる。

　トヨタはラッツ発言に衝撃を受けているかもしれない。だがナンバーワンになった以上、こんな事態も覚悟しておくべきだ。ＧＭにとっては、トヨタ系の部品メーカーに不具合の責任を押しつけられるなんてまさに天からの贈り物。これからも何かあったら、トヨタに責任をなすりつければいい！

＊The Big Money特約
http://www.thebigmoney.com/

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ＴＩ、半導体設計会社買収へ協議　約70億ドル＝Ｆ
2026.02.04

ワールド

スペイン16歳未満のＳＮＳ利用禁止へ、ギリシャも　
2026.02.04

ワールド

米の重要鉱物取引枠組み、約30カ国が参加を希望＝内
2026.02.04

ビジネス

ミラン米ＦＲＢ理事、ＣＥＡ委員長職を辞任
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中