震災取材はどうあるべきか

　大災害の悲劇の記憶と、学んだ知恵を後世に伝える上でマスメディアによる報道は極めて重要なはずだ。しかし災害報道、特に発生直後の被災者報道に対する目は年々厳しくなっている。

「取材なんかしとる場合か！」。16年前の阪神淡路大震災当日、ようやく瓦礫の中から抜け出し呆然としている被災者に声を掛けようとして、筆者は怒声を浴びせられた。95年当時、取材の現場では「写真を撮っている暇があったら下敷きになった人を助けるべきではないか」という議論が記者やカメラマンの間で交わされた。しかし、結論はおおむね「取材に専念」だった。被害の現状を伝えることが、結局は被災者のためになる、という判断だ。

　その後、被災者取材に対する「制約」は強まるばかりだ。先月、ニュージーランドで発生した大地震で被災し、足を切断して生還した青年へのフジテレビのインタビューが「ぶしつけだ」と大きな批判を浴びた。「プロのジャーナリストとして話を聞くのは当然」と書いた筆者のブログは「炎上」した。

　メディアの取材に批判が集中する原因は、一義的にはメディアの側にある。特に阪神淡路大震災後、神戸の連続児童殺人事件や和歌山の毒物カレー事件で過熱取材が続き、メディアスクラムという言葉が広がった。過剰な取材の自粛も始まった。

　今回の東日本大震災では、阪神淡路の頃には想像もできないほど配慮された取材が行われている。避難所を訪れたあるＮＨＫの記者は、「この取材は避難所の許可をいただいています」と宣言しながら、カメラと共に取材に入っていった。

　もちろん被災者の人権は最大限配慮されるべきだ。必死で家族を捜す被災者をカメラとマイクが追い掛ける取材は今回も行われている。ただ取材する側が過剰に萎縮したり、「被災者取材はしない」と一線を引くことは必ずしも被災者のためにならない。阪神淡路大震災で被災者が何より恐れていたのは、時間とともに自分たちが忘れられることだった。

「取材の線引き」は変化する

「取材しない」と一線を引けば、メディアの側にとってこれほど楽なことはない。不幸のどん底にある被災者に取材することほどつらいことはないからだ。興味本位で被災者にカメラやマイクを向ける者はいない。
「線引き」は時代とともに変わる。今回の大震災でも、ほとんどの記者は悩みながら現場で取材を続けているはずだ。それが最後は被災者のためになると信じながら。

[2011年3月30日号掲載]