最新記事

塞げない穴は掘るな

BP原油流出

史上最悪の環境・産業災害を招いた
深海油田探査の野望と教訓

2010.07.16

ニューストピックス

塞げない穴は掘るな

不器用な遠隔操作ロボットに頼るしかない深海に穴を掘り続ける愚

2010年7月16日(金)12時05分
ウィリアム・サレタン

 メキシコ湾の海底から届くライブ映像。4月20日以来、13万キロリットルを超える原油が噴き出すこの大惨事の現場は水深1500誡の深海だ。海水温は氷点ぎりぎり。水圧は15メガパスカル。人間はこの環境に耐えられないので、パイプもバルブも油圧系統も海上からの遠隔操作で設置された。

 そこに誰もいないなら、私たちが見ている映像はどうやって送られてくるのか? 遠隔操作型ロボットの目を通してだ。この6週間、水圧に耐えるよう設計された遠隔操作機(ROV)は流出個所を塞ごうと忙しく働いた。バルブをひねりホースを挟み、原油を分解する分散剤を散布。反応のない防噴装置をつつく。だが流出は止まらない。流出を食い止めるための救助井、リリーフウェル(5.5キロ)の掘削作業が終わる8月頃まで大量流出は続きそうだ。

 私たちは地球に塞ぐことのできない穴を開けてしまった。原油が噴出しているパイプの穴ではない。油田のことだ。

 毎月、海底には新たな穴が掘られる。天然ガス価格が高騰し、手近な油田が枯渇するなか、掘削場所はより沖合に、より深くなっている。30年前の掘削装置は水深約1500メートルでの作業が限度だったが、現在ではその倍以上の深さでの掘削が可能だ。水深3000メートルの海底から1万メートル掘り進む油田も計画されている。

 深海油田には防噴装置が取り付けられている。だが今回のように、防噴装置が作動しなければそれまでだ。91メートル以上の潜水は規制で禁じられている。潜水服を着れば610メートルまで潜ることができるのだが、それでは作業ができない。となると、深海での作業はROV次第だ。

都合が悪いとロボットのせい

 ROVは水深3000メートル以上の深海を自由に動き回る。関節のあるアームで溝を掘ったりパイプを鉗子(かんし)で留めたりワイヤを切断したり。米海洋技術協会は「遠隔操縦アームは人間の腕や手に匹敵する」と言う。

 しかしここ数週間の様子を見る限り、英BPのROVが道具を扱うさまはぎこちない。原油が漏れているパイプを切断しようとしたが、専用のノコギリが食い込んで動かなくなり、それを取り除くだけで何時間もかかる始末だ。

 BPのトニー・ヘイワードCEO(最高経営責任者)は6月4日、人間なら難なくできるはずの作業に手こずっていることを陳謝。7日には、ROVの追加投入の可否を問われた米沿岸警備隊のサド・アレン司令官が、それでは別々の作業をするROV同士がぶつかり合ってしまうという苦しい事情を打ち明けた。

 BPはこのROVの不器用さを事故対応の遅れの口実にする。「水深1500メートルに人間が下りていくわけにはいかない」。BPのロバート・ダドリー取締役はテレビの討論番組でこう弁明した。「ロボットに頼るしかない。(ロボットを操作している)作業員の技能は確かだ。心臓外科手術並みの難作業に取り組んでいる」

 それを外科手術というなら、傷を負わせたのは外科医自身。油田を掘ったBPはロボットでの事故対応が難しいことも人間が直接対処できないないことも分かっていた。外科医が止血できないような「穴」を開けたら、医師免許を剥奪されて当然だろう。

石油会社に甘い現行法

 BPの失態から学んだ最大の教訓はこうだ──自分で塞げない穴は掘るな。人間が行けないほど深い油田を掘るならリリーフウェルを同時に掘る。リリーフウェルの掘削に金が掛かるというなら油田開発は諦めることだ。事故の後始末をロボットにさせたいなら、いま私たちが見ているものより高性能のROVを作るべきだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス政府、米関税引き下げを誤公表 政府ウェブサイ

ビジネス

EXCLUSIVE-ECB、銀行資本要件の簡素化提

ワールド

米雇用統計とCPI、予定通り1月9日・13日発表へ

ワールド

豪が16歳未満のSNS禁止措置施行、世界初 ユーチ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中