コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

高校生「オナラ防止パンツ」開発の背景にある、日本の学校の悲壮な現実

2019年07月16日（火）16時00分

ところが、日本の社会では、ある世代から下では学齢期に達しても、このうちの3点目の自立ということが成立していません。特に大便について「本能的には不快である他人の排泄」への許容や配慮ができないのです。

別に、発達が遅れているわけではありません。やろうと思えばできるのです。ですが、非常に特殊な価値観が蔓延しているために、できなくなっているのです。それは、「他人の排泄は不快だという本能的な反応を、あえて抑えないことで、自他の動物的な反応を見る」という不思議なカルチャーが定着しているということです。

小学生が、休み時間に大便をしたとします。これは確かに他人にとっては不快かもしれませんが、その本人にとっては切実な生理現象ですから、周囲は理解を示し、あえて言及しないなどの対応をするのが「排泄の自立」スキルの1つとして必要です。ですが、そのスキルを「あえて行使しない」というのが現在の子供たち、特に男の子たちの世界に起きているわけです。

原因としては、そのような「善意による本能の抑圧」というのが一種の偽善だというような大人社会からの悪影響がまず考えられます。その上で大便をした、あるいは隠れて「オナラ」をしたらしいクラスメイトに対して、配慮や善意の無視ではなく、「子供っぽい、そして残酷で動物的な」批判の視線を投げてみる、そこで本人が高度なお笑い芸人のような「いじられコミュ力」を発揮して切り返すか、できずに逃げるか、弾圧に屈するかを見ているのが「面白い」という話になるわけです。

さらに日本の伝統的な病弊とも言える「恥の文化」がこれに追い打ちをかけています。メカニズムとしてはそういうことですが、客観的に見れば排泄の自立における必要なスキルを切り捨てているわけで、反社会的、反人間的であることは間違いありません。

結果として、こうしたカルチャーは「いじめ」の温床になっていると考えられます。この高校生が指摘しているように、健康に悪影響が出ている（便秘の増加）という報告もあるようです。また高齢者や障がい者への介護、親としての乳幼児の排泄のケアなどへの偏見や、心理的負担感を高めることにもなりかねません。

子どもの社会において、そのようなことを許しているのは、世界中で日本だけだと思います。そして、この病的な現象は大人の、つまり教育の責任として一刻も早く是正すべきだと思います。

この3人組の努力は認めます。ユーモアでやっているのであれば、とても面白いと思います。ですが、真剣なニーズを前提にやっているのだとすれば、大人社会は一刻も早くそのニーズそのものを除去するように、行動を開始するべきだと思います。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み　個人消費に減
2026.02.11

ワールド

ＵＳＭＣＡ巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く
2026.02.11

ビジネス

ＦＲＢ金利は「中立」水準、当面据え置きの公算＝クリ
2026.02.11

ビジネス

パラマウント、ＷＢＤ買収条件引き上げ　違約金など負
2026.02.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story