コラム
ケイザイを読み解く 野口旭
ケイザイを読み解く 野口旭

トランプはなぜあれほど強かったのか──経済政策でもたらした最大のインパクトとは

＜アメリカの有権者の多くは、トランプの「人格」に対しては眉をひそめていたにしても、少なくともトランプ政権の経済的な実績に関しては一定の評価を

2020.11.24
ケイザイを読み解く 野口旭

学者による政策提言の正しいあり方──学術会議問題をめぐって

＜日本学術会議の最大の問題は、科学的観点のみによっては合意不可能であるはずの政策的な判断を、あたかも専門家による科学的観点からの総意であるか

2020.10.18
ケイザイを読み解く 野口旭

政治家にとってマクロ経済政策がなぜ重要か──第２次安倍政権の歴史的意味

＜第２次安倍政権の歴史的意義とは、「政治によるマクロ経済政策の丸投げシステム」そのものを終わらせた点にある......＞ 第２次安倍晋三政権

2020.09.01
ケイザイを読み解く 野口旭

ピケティはマルクスを超えられるか──映画『21世紀の資本』を考察する

＜ピケティの最終的な目的は、明らかに政策実現にあった。この映画は、ピケティ主義の啓蒙的宣教のための手段であり、ある種のプロパガンダである..

2020.07.13
ケイザイを読み解く 野口旭

社会は新型コロナ対策の負担をどう分かち合うのか

＜新型コロナ対応の経済政策に関しては、その負担を社会全体でどう分かち合うのかという問題こそが本質である。その課題への取組みを「将来負担」なる

2020.04.20
ケイザイを読み解く 野口旭

新型コロナ対応に必要とされる準戦時的な経済戦略

＜現在の状況は、経済が一種の戦時経済体制に入ったことを意味する。勝ち抜くべき相手が人間かウィルスかという違いはあるが、市場という「神の見えざ

2020.04.09
ケイザイを読み解く 野口旭

日本経済は新型コロナ危機にどう立ち向かうべきか

＜新型コロナ危機、東京オリンピック延期へのあるべき経済政策を考える。そして、「政策の是非を判断するための思考枠組み」を明確化する......

2020.03.25
ケイザイを読み解く 野口旭

MMT（現代貨幣理論）の批判的検討(6完)─正統派との共存可能性

●これまでの記事はこちら ＜モズラーによって発見されたMMTの中核命題や、それに基づく会計分析それ自体は、必ずしも正統派と共存不可能ではない

2019.08.20
ケイザイを読み解く 野口旭

MMT（現代貨幣理論）の批判的検討(5)─政府予算制約の無用論と有用論

●これまでの記事はこちら ＜MMTとヘリコプター・マネー論は、しばしば混同されるものの、基本的に似て非なる政策戦略である......＞ MM

2019.08.13
ケイザイを読み解く 野口旭

MMT（現代貨幣理論）の批判的検討(4)─クラウド・アウトが起きない世界の秘密

●これまでの記事はこちら ＜MMTは「政府財政は景気循環を通じて均衡する必要すらない」と結論しているが、それがどのような推論から導き出される

2019.08.08
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中