最新記事
シリーズ日本再発見

世界49カ国・地域にまで広まった「文化を超える」公文式

2016年07月13日(水)16時22分
西山 亨

写真提供:公文教育研究会

<子どもの主体性を引き出すために生まれたKUMON(公文式)は、1974年に海外初展開。今では海外だけで8400教室を展開し、学習者数はすでに国内を凌駕している。世界中で支持されている理由は「日本の教育法だから」ではなく、国や文化の違いを問わない普遍的なノウハウと教育理念にあった> (写真は、ブラジルでの学習風景)

【シリーズ】日本再発見「世界で支持される日本式サービス」

 英タイムズ・ハイヤー・エデュケーションによる世界大学ランキングは、上位を米英の大学が占めており、日本は東京大学の43位が最高順位(2015-2016年)だ。日本の高等教育は残念ながら国際的に見て高い水準とは言えない。だが一方で、米英を含め、世界中で支持されている日本生まれの教育法がある。KUMON(公文式)である。

 公文式は1958年、高校の数学教師だった創始者の公文公(くもん・とおる)氏が、小学生の息子のために算数の教材を手づくりしたことがきっかけで生まれた。自分の力にあった教材を、自分のペースで進め、自分の力で問題を解いていくことで、子どものやる気や可能性を最大限に引き出すことを目的としている。

 海外展開の歴史も古い。初の海外教室は1974年のニューヨーク。日本で子どもを公文式の教室に通わせていた家族がニューヨークへ転勤になり、その際に母親から、引き続き学ばせたいと相談されたのがきっかけだった。その結果、母親に指導者になってもらうことで現地に算数・数学教室を開設。当初はニューヨークに住む日本人の子どもたちを相手にしていたが、公文式の評判が広まるに従って、現地の子どもたちも生徒として通うようになった。

【参考記事】数学の「できない子」を強制的に生み出す日本の教育

 この経緯からもわかる通り、公文式の特徴のひとつは、口コミによってその魅力が伝わっていったことだろう。その後も学習者数は増え続け、今では日本を含めて49の国と地域で、約427万人が学習している。このうち、国内が約151万人に対して海外は約276万人を数える。すでに海外のほうが上回っているのだ。

japan160713-1.jpg

インドネシアでの学習風景(写真提供:公文教育研究会)

子どもたちの変化や成長が共感をもたらす

 公文式が世界的に知られるようになる契機は、1988年に訪れた。アメリカ・アラバマ州の公立小学校であるサミトン校からの強い申し入れによって、算数の授業に公文式が導入されたところ、わずか数カ月で目覚ましい効果を発揮したのだ。ニューズウィーク英語版など多くのメディアが「サミトンの奇跡」として報道したことで、世界中から教室を開きたいという問い合わせが殺到した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル首相、ガザ和平第2段階移行の重要課題を米

ビジネス

10月実質賃金0.7%減、物価高が家計下押し「状況

ワールド

印南部ナイトクラブ火災、当局が原因調査命令 犠牲者

ワールド

ベセント米財務長官、大豆農場の売却明かす 倫理協定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 2
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    『ブレイキング・バッド』のスピンオフ映画『エルカ…
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 10
    ビジネスの成功だけでなく、他者への支援を...パート…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 6
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 7
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中