最新記事

シリーズ日本再発見

ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日(金)16時30分
島田昌和(学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授)
ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

Ridofranz-iStock.

<コロナが終息するまで、日本の教育機関は海外との交流を止めるしかないのか。ハーバード大学、ミネルバ大学など国内外の大学で「グローバル教育のあり方」についての模索が続くが、事はそう単純ではない>

"ウィズコロナ"という言葉が定着しつつある。そう簡単にウイルスは根絶しないので、不特定多数の人との接触を適宜コントロールしながら、なるべく平常な日常生活、経済活動を営もうという政府の言う「新しい生活様式」である。

リモートワークやリモート学習を組み入れて、通勤通学での混雑を緩和すること。デリバリーやテイクアウトを続け、混み合う飲食店での食事の回数を減らす食生活などもそうであろう。

一通りの経験を積んで、集団生活や社会生活の基本が身についている"大人"は、多少時間がかかってもポストコロナ時代にはそれらを懐かしみつつ取り戻すことだろう。しかし、それらの基本を学んでいる最中の児童・生徒・学生は長引くステイホームで、密集の大集団体験が極端に減り、チームワークや組織の中での役割を実体験する機会が減って、後々、次のステージに進む際に弊害が出てこないものだろうか。

同じメンバーと常に顔をつき合わせて、仕事に必要な能力以外の個性や癖とも付き合いながら仕事をすることができるようになるだろうか。事によっては、ずーっとリモートで勉強もしてきましたし、会社に入っても人に邪魔されず、自分のペースで仕事できる在宅勤務を与えてくださいと言うかもしれない。

人には生理的に受け付けない個性もあって、それを許容するトレーニングを経て、付き合い方・折り合い方を身につけるのに、それを実体験する機会が極端に少なく、人同士のコミュニケーションに弱い人が多数出てきてしまうかもしれない。

部活動も制限され、特にチームスポーツはハイレベルの成果を目指して強いプレッシャーのもとでしのぎを削ることを、少なくともこの1年逃してしまう。教育現場はこれらを取り戻すために相当のエネルギーを掛けないと取り戻せそうにない。

であるが、ウィズコロナ時代の「新しい生活様式」化でそれなりの社会生活を教育に取り戻すことはできそうである。

若いうちに海外に行くべき理由

ウィズコロナの中、教育現場で一番戻りにくいこと。それはたぶん、しばらく海外に行けないことだろう。

海外の新たな留学生がやってくることも少ないだろう。どちらかというと相対的にコロナ対策の成果が出ている日本に海外からやってくることは徐々に復活していくかもしれないが、日本からの海外留学、海外修学旅行、短長期の語学研修等は当分行われなくなることを覚悟しなければならない。

安全面だけでなく経済的にも家計を直撃している状況下で、子供にそのようなプラスの教育費を裂くことも難しくなるかもしれない。リモートやネットで代替できるのだろうか。

私たちはなぜ若いうちに海外に行くべきと考えてきたのか。

言語が違う、宗教が違う、自然環境が違う、生活環境が違う、人種が違う、価値観が違う、そういう多様性の中に一人身を置いて生活をする。学校で習うというよりも生活そのものを体験する中で、皮膚感覚で異質な生活・社会を実体験して自分の中に吸収すること、それはその後の人生のかけがえのない財産となることを知っているからである。

MAGAZINE

特集:ルポ新宿歌舞伎町 「夜の街」のリアル

2020-8・ 4号(7/28発売)

コロナでやり玉に挙がるホストクラブやバーの店主 彼らは本当に「けしからん」存在なのか

人気ランキング

  • 1

    【独占】押谷仁教授が語る、PCR検査の有用性とリスクとの向き合い方

  • 2

    抗議デモに参加した17歳息子の足元に新品の靴 略奪に加わった可能性が...

  • 3

    南シナ海でやりたい放題の中国、ベトナムいじめが止まらない

  • 4

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階…

  • 5

    日本の新型コロナ感染者、重症化率・死亡率が低い理由…

  • 6

    トランプのツイッターで急浮上 米大統領選「悪夢の…

  • 7

    学生が大学を訴える──質落ちたオンライン授業に「学…

  • 8

    米中関係どん底へ バイデン大統領が誕生なら改善す…

  • 9

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている.....…

  • 10

    東京都、31日のコロナ感染463人で過去最多更新 小池…

  • 1

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット 一方で「TPOをわきまえろ」と論争に

  • 2

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている......当局は「植えないで」と呼びかけ

  • 3

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階氏や今井氏など

  • 4

    これは何? 巨大な黒い流体が流れる様子がとらえら…

  • 5

    【独占】押谷仁教授が語る、PCR検査の有用性とリスク…

  • 6

    新型コロナウイルス、患者の耳から見つかる

  • 7

    次期WTO事務局長選、韓国は日本に支持を呼びかけた..…

  • 8

    「韓国の対応は極めて遺憾、このような状況では政策対…

  • 9

    三峡ダムより九州の水害を報じる、中国報道は「ポジ…

  • 10

    抗議デモに参加した17歳息子の足元に新品の靴 略奪…

  • 1

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3.5m超える

  • 4

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 5

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット …

  • 6

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている.....…

  • 7

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 8

    宇宙観測史上、最も近くで撮影された「驚異の」太陽…

  • 9

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階…

  • 10

    戦略性を失った習近平「四面楚歌」外交の末路

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!