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ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日（金）16時30分
島田昌和（学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授）

Ridofranz-iStock.

＜コロナが終息するまで、日本の教育機関は海外との交流を止めるしかないのか。ハーバード大学、ミネルバ大学など国内外の大学で「グローバル教育のあり方」についての模索が続くが、事はそう単純ではない＞

"ウィズコロナ"という言葉が定着しつつある。そう簡単にウイルスは根絶しないので、不特定多数の人との接触を適宜コントロールしながら、なるべく平常な日常生活、経済活動を営もうという政府の言う「新しい生活様式」である。

リモートワークやリモート学習を組み入れて、通勤通学での混雑を緩和すること。デリバリーやテイクアウトを続け、混み合う飲食店での食事の回数を減らす食生活などもそうであろう。

一通りの経験を積んで、集団生活や社会生活の基本が身についている"大人"は、多少時間がかかってもポストコロナ時代にはそれらを懐かしみつつ取り戻すことだろう。しかし、それらの基本を学んでいる最中の児童・生徒・学生は長引くステイホームで、密集の大集団体験が極端に減り、チームワークや組織の中での役割を実体験する機会が減って、後々、次のステージに進む際に弊害が出てこないものだろうか。

同じメンバーと常に顔をつき合わせて、仕事に必要な能力以外の個性や癖とも付き合いながら仕事をすることができるようになるだろうか。事によっては、ずーっとリモートで勉強もしてきましたし、会社に入っても人に邪魔されず、自分のペースで仕事できる在宅勤務を与えてくださいと言うかもしれない。

人には生理的に受け付けない個性もあって、それを許容するトレーニングを経て、付き合い方・折り合い方を身につけるのに、それを実体験する機会が極端に少なく、人同士のコミュニケーションに弱い人が多数出てきてしまうかもしれない。

部活動も制限され、特にチームスポーツはハイレベルの成果を目指して強いプレッシャーのもとでしのぎを削ることを、少なくともこの１年逃してしまう。教育現場はこれらを取り戻すために相当のエネルギーを掛けないと取り戻せそうにない。

であるが、ウィズコロナ時代の「新しい生活様式」化でそれなりの社会生活を教育に取り戻すことはできそうである。

若いうちに海外に行くべき理由

ウィズコロナの中、教育現場で一番戻りにくいこと。それはたぶん、しばらく海外に行けないことだろう。

海外の新たな留学生がやってくることも少ないだろう。どちらかというと相対的にコロナ対策の成果が出ている日本に海外からやってくることは徐々に復活していくかもしれないが、日本からの海外留学、海外修学旅行、短長期の語学研修等は当分行われなくなることを覚悟しなければならない。

安全面だけでなく経済的にも家計を直撃している状況下で、子供にそのようなプラスの教育費を裂くことも難しくなるかもしれない。リモートやネットで代替できるのだろうか。

私たちはなぜ若いうちに海外に行くべきと考えてきたのか。

言語が違う、宗教が違う、自然環境が違う、生活環境が違う、人種が違う、価値観が違う、そういう多様性の中に一人身を置いて生活をする。学校で習うというよりも生活そのものを体験する中で、皮膚感覚で異質な生活・社会を実体験して自分の中に吸収すること、それはその後の人生のかけがえのない財産となることを知っているからである。

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