最新記事
シリーズ日本再発見

ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日(金)16時30分
島田昌和(学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授)

Ridofranz-iStock.

<コロナが終息するまで、日本の教育機関は海外との交流を止めるしかないのか。ハーバード大学、ミネルバ大学など国内外の大学で「グローバル教育のあり方」についての模索が続くが、事はそう単純ではない>

"ウィズコロナ"という言葉が定着しつつある。そう簡単にウイルスは根絶しないので、不特定多数の人との接触を適宜コントロールしながら、なるべく平常な日常生活、経済活動を営もうという政府の言う「新しい生活様式」である。

リモートワークやリモート学習を組み入れて、通勤通学での混雑を緩和すること。デリバリーやテイクアウトを続け、混み合う飲食店での食事の回数を減らす食生活などもそうであろう。

一通りの経験を積んで、集団生活や社会生活の基本が身についている"大人"は、多少時間がかかってもポストコロナ時代にはそれらを懐かしみつつ取り戻すことだろう。しかし、それらの基本を学んでいる最中の児童・生徒・学生は長引くステイホームで、密集の大集団体験が極端に減り、チームワークや組織の中での役割を実体験する機会が減って、後々、次のステージに進む際に弊害が出てこないものだろうか。

同じメンバーと常に顔をつき合わせて、仕事に必要な能力以外の個性や癖とも付き合いながら仕事をすることができるようになるだろうか。事によっては、ずーっとリモートで勉強もしてきましたし、会社に入っても人に邪魔されず、自分のペースで仕事できる在宅勤務を与えてくださいと言うかもしれない。

人には生理的に受け付けない個性もあって、それを許容するトレーニングを経て、付き合い方・折り合い方を身につけるのに、それを実体験する機会が極端に少なく、人同士のコミュニケーションに弱い人が多数出てきてしまうかもしれない。

部活動も制限され、特にチームスポーツはハイレベルの成果を目指して強いプレッシャーのもとでしのぎを削ることを、少なくともこの1年逃してしまう。教育現場はこれらを取り戻すために相当のエネルギーを掛けないと取り戻せそうにない。

であるが、ウィズコロナ時代の「新しい生活様式」化でそれなりの社会生活を教育に取り戻すことはできそうである。

若いうちに海外に行くべき理由

ウィズコロナの中、教育現場で一番戻りにくいこと。それはたぶん、しばらく海外に行けないことだろう。

海外の新たな留学生がやってくることも少ないだろう。どちらかというと相対的にコロナ対策の成果が出ている日本に海外からやってくることは徐々に復活していくかもしれないが、日本からの海外留学、海外修学旅行、短長期の語学研修等は当分行われなくなることを覚悟しなければならない。

安全面だけでなく経済的にも家計を直撃している状況下で、子供にそのようなプラスの教育費を裂くことも難しくなるかもしれない。リモートやネットで代替できるのだろうか。

私たちはなぜ若いうちに海外に行くべきと考えてきたのか。

言語が違う、宗教が違う、自然環境が違う、生活環境が違う、人種が違う、価値観が違う、そういう多様性の中に一人身を置いて生活をする。学校で習うというよりも生活そのものを体験する中で、皮膚感覚で異質な生活・社会を実体験して自分の中に吸収すること、それはその後の人生のかけがえのない財産となることを知っているからである。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米中、通商分野で歩み寄り 301条調査と港湾使用料

ビジネス

テスラの10月中国販売台数、3年ぶり低水準 シャオ

ビジネス

米給与の伸び鈍化、労働への需要減による可能性 SF

ビジネス

英中銀、ステーブルコイン規制を緩和 短国への投資6
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一撃」は、キケの一言から生まれた
  • 2
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評家たちのレビューは「一方に傾いている」
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    中年男性と若い女性が「スタバの限定カップ」を取り…
  • 6
    インスタントラーメンが脳に悪影響? 米研究が示す「…
  • 7
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 8
    「爆発の瞬間、炎の中に消えた」...UPS機墜落映像が…
  • 9
    レイ・ダリオが語る「米国経済の危険な構造」:生産…
  • 10
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 4
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 5
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 6
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 7
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 8
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 9
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 10
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中