最新記事

シリーズ日本再発見

日本の小中学生も夢中のTikTokは、他のSNSより危ないのか?

2018年12月22日(土)11時25分
森田優介(本誌記者)
日本の小中学生も夢中のTikTokは、他のSNSより危ないのか?

ferrantraite-iStock.

<日本ではこれまで数々のSNSが登場し、そのたびに問題も浮上してきた。いま10代の間で人気が上昇しているのは動画アプリ「TikTok」。個人情報が流出する、出会い系やいじめの温床になる――。そんな声もあるが、実際はどうなのか>



※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。
(この記事は本誌「TikTokの衝撃」特集の1記事の拡大版です)

内閣府によれば、日本の小学生のスマートフォン所有率は27%。中学生になると半数以上がスマホを持っている。当然、SNSが絡むトラブルは頻発する。

「少し前まではLINEが多かったが、今はTikTokを挙げる教師が多い」と、静岡大学の塩田真吾准教授は言う。「この半年で急増した」

2016年9月に中国でサービスを開始し、世界中でユーザー数を爆発的に伸ばしてきたショートムービーアプリのTikTok(ティックトック)だが、人気の高まりとともに問題視する声も強まっている。2017年10月にローンチされた日本でも例外ではない。

どの国でも共通しているが、最も懸念されているのは子供がトラブルに巻き込まれることだ。他の主要SNSに比べ、10代のユーザーが圧倒的に多い。

インターネットの利用に際して身に付けるべき「情報モラル」の教育を専門とする塩田によれば、TikTokが絡む子供の問題は5つに分類できる。

1つは使い過ぎてしまう「依存」の問題。2つ目は著作権に違反した動画を投稿してしまう問題だが、これは運営会社のバイトダンスが音楽会社と包括契約を結んでおり、ユーチューブなどと比べると可能性はさほど高くない。そして3つ目は、動画をアップすることで自らの個人情報を公表してしまうことだ。

これはTikTok固有の問題ではないが、動画が15秒と短く簡単で、周囲にも投稿している人が多いため投稿の心理的なハードルが低いこと、撮影した場所や着ている制服から個人情報を特定されやすいことを、多くの専門家が指摘している。

「ただし、個人情報の問題は重要ではあるが、薄れてきていると考えている」と、塩田は言う。SNSに顔を出すことは大人にとっても珍しくなくなりつつあるからだ。それもあって「顔を出すと危ないよ、ストーカーに遭うよと言っても、子供たちには響かない」。

残る2つの問題は、コメント欄とメッセージ機能に関わるものだ。

顔出し投稿だから「悪い大人が狙う可能性が高い」

ツイッターなどでもよく指摘される問題だが、子供が性被害に遭うきっかけとなる危険性がある。しかも他のSNSと違い、ほとんどのユーザーが顔を出して投稿しているのがTikTokだ。

「自由にやり取りできる環境が放置されていて、完全に顔が出ていて少女であることも分かるので、悪い大人が狙う可能性が高い」と、ITジャーナリストの高橋暁子は警鐘を鳴らす。

利用規約に「13歳以上」とあるものの、TikTokには現に小学生のユーザーが多く見られる。高橋によれば、日本でのフォロワー数1位である野々山ひなたちゃん(12歳)に憧れ、同じようにTikTokで有名になってテレビに出たいと考える「小学生女児が一気に増えた」のだという。

そしてその中には、「明らかに親が見ていないだろうという投稿もある。部屋の隅で撮っていたり、子供らしい文章で(コメント欄に)書いていたり、直接やり取りをしている」。

MAGAZINE

特集:弾圧中国の限界

2019-6・25号(6/18発売)

ウイグルから香港、そして台湾へ──強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴

人気ランキング

  • 1

    嫌韓で強まる対韓強硬論 なぜ文在寅は対日外交を誤ったか

  • 2

    石油タンカーが攻撃されても、トランプが反撃しない理由

  • 3

    タンカー攻撃、イラン犯行説にドイツも異議あり

  • 4

    本物のバニラアイスを滅多に食べられない理由――知ら…

  • 5

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 6

    難民を助ける「英雄」女性船長を、イタリアが「犯罪…

  • 7

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 8

    老後資金二千万円問題 100年あんしん年金の最大の問…

  • 9

    年金問題「老後に2000万円必要」の不都合な真実

  • 10

    「香港は本当にヤバいです」 逃亡犯条例の延期を女…

  • 1

    ファーウェイ、一夜にして独自OS:グーグルは米政府に包囲網解除を要求か

  • 2

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 3

    香港大規模デモ、問題の「引き渡し条例」とは何か?

  • 4

    厳罰に処せられる「ISISの外国人妻」たち

  • 5

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 6

    日本の女性を息苦しさから救った米国人料理家、日本…

  • 7

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 8

    「ゴースト」「ドイツの椅子」......ISISが好んだ7種…

  • 9

    日本の重要性を見失った韓国

  • 10

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 1

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 2

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 3

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正…

  • 6

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 7

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 8

    貧しい人ほど「割増金」を払い、中・上流は「無料特…

  • 9

    トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反!

  • 10

    脳腫瘍と思って頭を開けたらサナダムシだった!

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!