コラム

夏の旅行は機内食汚染に注意

2010年07月01日(木)10時40分

 一足先に南アフリカで夏の旅費を使い果たした一握りの人々は別にして、これからが夏の旅行シーズン本番だろう。思い返せば、去年も一昨年も海外旅行どころか近隣の県くらいにしか出かけていない。せめて今年は飛行機を使うようなところに旅行に行きたい。

 空の旅といえば、機内食がつきもの。たいていの人にとってはものすごくおいしく感じられるようなものでもないが、機内では食べて寝て映画を見る以外にすることもないから、いつの間にかペロッと完食してしまっている。

 そんな機内食について、衝撃的な事実が発覚した。USAトゥデーによると、米食品医薬品局(FDA)の調査で、アメリカ産の機内食が極めて不衛生で危険な状態で調理されていることが分かったという。

 それによれば、アメリカ最大の機内食ケータリング会社LSGスカイシェフのコロラド州デンバーの施設をFDAの検査官が立ち入り調査したところ、「あまりに多すぎて数えられないほどの」生きたゴキブリとゴキブリの死体に遭遇した。その報告では、他にもアリやらハエが見つかり、従業員は素手で食品に触れていて、厨房の床からは免疫系の弱い子供や高齢者に致命的な感染を起こすこともあるというリステリア菌やバクテリア菌などが検出された...と背筋も凍るような記述が並んでいる。

 さらに、他の米機内食大手、ゲートグルメやフライングフードグループなどの多くの施設でも、不適切な温度で食品が保管され、衛生状態の劣悪な調理器具が使われ、ゴキブリやネズミなどが発見されたという。ビジネス専門サイトのビッグマネーは、「機内食は味が不快なだけではない。存在そのものが不快だ」と手厳しい

 アメリカ国内の話、と聞き流してばかりもいられない。何しろ、LSGスカイシェフ1社だけで、世界300以上の航空会社に年間4億500万食を提供しているというのだから。

 長引く航空業界の低迷で、経費削減のため機内食を廃止したり有料化したりする路線も増えている。空の旅の快適さを追求すると、機内食がないことが最高のサービス......なんてことになってしまうのだろうか。

――編集部・高木由美子


このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story