コラム

なぜトランプは平気で「ウソ」をつけるか──ヒトラーとの対比から

2019年05月25日(土)17時00分

このうち、2017年10月に出版された、イエール大学バンディ・リー准教授のThe Dangerous Case of Donald Trump(ドナルド・トランプの危険なケース)は、27人の精神分析の専門家がトランプ氏の情緒不安定などの危険性を警告する内容になっている。

また、2018年9月にジョージ・ワシントン大学の精神分析学者ジャスティン・フランク教授が出版したTrump on the Couch(診察台の上のトランプ)は、その権威主義的な性格を幼少期から掘り起こした労作だ。

こうした研究の多くはトランプ氏に自己愛性人格障害の傾向を見出していて、イーロン大学のバイラル・ガンダウア准教授のように「トランプ氏は教科書に出てくるような自己愛性人格障害の持ち主だ。精神科医がそのように診断するのに苦労はない」と断言する専門家もある。

強すぎる自己愛がもたらす闇

自己愛性人格障害とは何か。詳しくは心理学者や精子分析学者に委ねるとして、ごく簡単にいえば「自分はかけがえのない存在だ」という思いが強すぎる状態で、いわゆるナルシズムである。

自分を大事に思うことは必要だとしても、強すぎる自己愛は周囲との摩擦を招きやすい。例えば、自己愛性人格障害の持ち主は批判されることを極度に嫌う。自己を大事にするあまり、正当な批判であっても聞く耳を持てないのだという。これは心理学などでは防衛機制と呼ばれる。

先述のガンダウア准教授は、トランプ氏には防衛機制のなかでも反動形成の特徴が鮮明だと指摘する。反動形成とは抑圧された欲求と反対の態度が強調して現れることを指す。トランプ氏が記者会見でCNNの記者をやり玉にあげたり、自分の意に沿わない情報を「フェイクニュース」と切って捨てたりするのは、もはやおなじみの光景だが、ガンダウア准教授によれば、あれらは基本的に不安や失意の反動だというのだ。

だとすれば、成果が乏しいほどトランプ氏が強気の「ウソ」を連発しやすくなるのは不思議ではない。

一般的に自己愛の強い者にとってウソは自らの弱さ、失敗、見当違いなどを覆い隠すうえで欠かせない。その際、自分を大きく見せるために話を誇張しやすくなるだけでなく、上手くいかない原因や責任を他者に転嫁しやすくなる。これらはいずれも自己愛性人格障害によくある子どもっぽさ、幼児性ともいえるが、こうした特徴もトランプ氏を思い起こさせる。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:市場の振れ幅拡大で収益機会広がる、好

ワールド

米、不公正貿易調査を開始 日本含む16カ国・地域対

ワールド

イラン「原油200ドル覚悟を」、IEAは4億バレル

ワールド

イラン「W杯参加できない」とスポーツ相、米の指導者
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 8
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story