コラム

ネット空間に溢れる「インプットなきアウトプット」の弊害

2023年03月03日(金)11時15分
アウトプット中毒

匿名性の高いネット空間には、思慮分別のない暴論が溢れている(写真はイメージです) Chainarong Prasertthai-iStock

<理性より感情、熟考より直感──リアルタイムでの反応を強いるネット空間には「アウトプット中毒」が溢れ、インプットが置き去りにされる>

ニュースの見出しを見ただけで、内容をじっくり読まずにコメントしたくなる「アウトプット中毒」が顕著のようだ。「スマホ中毒」とも相まって、ネット上での発言をやめられない日々が続く依存傾向である。

「SNS中毒」も深刻らしい。アメリカのジョージア大学の研究によると、SNSへの中毒症状が強ければ強いほど、「ネットいじめ」を行う傾向も強いという。ネットいじめとは、個人攻撃、差別的発言、誹謗中傷の拡散、社会的排除の扇動、個人情報の暴露などのことだ。日本でも、ネットいじめによって、何人もの人が自殺に追い込まれている。

自殺をも誘発してしまうアウトプット中毒。その背景には、ウェブニュースやSNSのスピードが加速し、リアルタイムでの反応を強いられていることがある。リアルタイムで反応している限り、インプットする時間的余裕はない。インプットに努めれば、自然と冷静でいられ、ネットいじめにも手を染めにくくなるが、そうはさせてもらえない。その結果、インプットなきアウトプットは、そのほとんどが社会にネガティブな結果をもたらす。

日本と同調圧力の歴史

今でこそアウトプット中毒が顕著だが、かつて日本ではアウトプットの欠乏こそ問題だった。インプットを押し付ける同調圧力が強かったため、アウトプットしようとすれば、村八分になりかねなかった。その結果、学校では教師による一方通行の授業が続き、会社では形式的・儀式的な会議が普通だった。アウトプットできるのは、集団の仕切り役に限られていたわけだ。

しかし、それでは国際競争に勝てる人材を輩出できないし、個性の尊重や人権がないがしろにされてしまう。そこで、海外からアクティブ・ラーニングやプレゼンテーションなどが輸入され、インプットとアウトプットのバランスが図られた。もっとも、相変わらず同調圧力は強いので、海外と比べればアウトプット不足は否めない。

そもそも、同調圧力の起源は4万年前にまで遡る。アフリカで長い時間をかけてサルから進化したヒト(ホモ・サピエンス)はやがて世界に広がっていき、4万年前ごろに日本列島に移り住むようになった。アフリカで戦いに敗れたのか、あるいは争うことが嫌いだったのか、いずれにしても、あるグループがアフリカを後にして極東にまでやってきた。これが日本人の祖先である。

プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページとYouTube チャンネルは「小宮信夫の犯罪学の部屋」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story