コラム

英変異株の感染力を50%上回るインド変異株の脅威 英の正常化に遅れも ワクチン遅い東京五輪に赤信号

2021年05月15日(土)21時00分

ベルギーのルーベン・カトリック大学のトム・ウェンセリアーズ教授(生物学・生物統計学)がウエルカム・サンガー研究所のデータをもとにイングランドの9地域でどれだけ急速にインド変異株(ピンク色、B.1.617.2)が広がっていくかを予測し、ツイートしている。


インドでのインド変異株(同)の広がりを見てもいかに感染力が強いかが一目瞭然だ。


イギリスでは政治の手抜かりで死者15万人を超える欧州最大の被害を出した。ライフサイエンス分野の科学者や全市民に無償で医療を提供するNHS(国民医療サービス)の努力でワクチンの迅速な開発と展開、変異株の探知に成功し、正常化に向け着実に歩みを進めてきた。しかし未知のウイルスに根拠のない素人の楽観ほど恐ろしいものはない。

kimura2021052603.jpg
ハートに書かれた名前や年齢を見ると涙がこみ上げてくる(筆者撮影)


SAGEが警告するようにインド変異株が大流行し、第2波のピークを超える入院患者が発生したら、犠牲者はさらに膨れ上がるのは必至だ。ロンドンを流れるテムズ川沿いにある「白衣の天使」ナイチンゲールゆかりのセント・トーマス病院の壁には犠牲者一人ひとりを悼む小さなハートが描かれている。筆者より若い命もたくさんある。

ジョンソン首相はインド変異株による入院患者の増加など医療が逼迫する兆候が見られたら即座に立ち止まり、後退する勇気を持つべきだろう。幸いにも筆者は生き残り、2回のワクチン接種を済ませたが、もうあんな悲劇は繰り返してほしくない。ステップ2(屋外営業)に戻ったり、ステップ2とステップ3の間の対応を設けたりすることもできるはずだ。

kimura2021052604.jpg


英ではコロナ対応を検証する調査委設立

イギリスではコロナ対策に落ち度はなかったかを検証する調査委員会が来年設けられる。2024年に予定される次期総選挙をにらみ、調査の開始時期や調査結果の公表時期を巡り早くも政治的な駆け引きが行われている。コロナ危機が終わったと考えるのは時期尚早だ。しかし人命を尊重する立場からは一日も早い検証と公表が求められよう。

7月の東京五輪開催が迫る日本では高齢者へのワクチン接種は1日最高9万回近くに達したものの、1回目の接種を終えたのはまだ66万人弱。それに対して入院患者は1万6620人、宿泊療養者は1万328人、自宅療養者は3万4537人にのぼり、病院からは「医療が崩壊する」と悲鳴が上がる。

日本は、通常株より最大70%感染力が強い英変異株に苦しめられている。その英変異株よりさらに最大50%感染力が強いインド変異株がインドで猛威をふるい、イギリスで流行し始めている。日本政府は今月12日、インド、パキスタン、ネパールに直近で滞在歴のある外国人について入国を原則拒否すると発表し、水際作戦を強化した。

日本国内でインド変異株が流行する兆候が少しでも見られたら、菅義偉首相は東京五輪の開催について科学者の声に耳を傾け、再検討する勇気を持たなければなるまい。ワクチンの展開が遅々として進まない日本で英変異株より感染力が強いインド変異株が大流行したら医療現場は完全に崩壊してしまうだろう。


プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡か、トランプ氏は攻撃

ワールド

石油・ガスメジャーや商社、ホルムズ海峡経由の輸送停

ワールド

IAEA理事会、2日に緊急会合 イラン攻撃協議 ロ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story