コラム

英変異株の感染力を50%上回るインド変異株の脅威 英の正常化に遅れも ワクチン遅い東京五輪に赤信号

2021年05月15日(土)21時00分

ベルギーのルーベン・カトリック大学のトム・ウェンセリアーズ教授(生物学・生物統計学)がウエルカム・サンガー研究所のデータをもとにイングランドの9地域でどれだけ急速にインド変異株(ピンク色、B.1.617.2)が広がっていくかを予測し、ツイートしている。


インドでのインド変異株(同)の広がりを見てもいかに感染力が強いかが一目瞭然だ。


イギリスでは政治の手抜かりで死者15万人を超える欧州最大の被害を出した。ライフサイエンス分野の科学者や全市民に無償で医療を提供するNHS(国民医療サービス)の努力でワクチンの迅速な開発と展開、変異株の探知に成功し、正常化に向け着実に歩みを進めてきた。しかし未知のウイルスに根拠のない素人の楽観ほど恐ろしいものはない。

kimura2021052603.jpg
ハートに書かれた名前や年齢を見ると涙がこみ上げてくる(筆者撮影)


SAGEが警告するようにインド変異株が大流行し、第2波のピークを超える入院患者が発生したら、犠牲者はさらに膨れ上がるのは必至だ。ロンドンを流れるテムズ川沿いにある「白衣の天使」ナイチンゲールゆかりのセント・トーマス病院の壁には犠牲者一人ひとりを悼む小さなハートが描かれている。筆者より若い命もたくさんある。

ジョンソン首相はインド変異株による入院患者の増加など医療が逼迫する兆候が見られたら即座に立ち止まり、後退する勇気を持つべきだろう。幸いにも筆者は生き残り、2回のワクチン接種を済ませたが、もうあんな悲劇は繰り返してほしくない。ステップ2(屋外営業)に戻ったり、ステップ2とステップ3の間の対応を設けたりすることもできるはずだ。

kimura2021052604.jpg


英ではコロナ対応を検証する調査委設立

イギリスではコロナ対策に落ち度はなかったかを検証する調査委員会が来年設けられる。2024年に予定される次期総選挙をにらみ、調査の開始時期や調査結果の公表時期を巡り早くも政治的な駆け引きが行われている。コロナ危機が終わったと考えるのは時期尚早だ。しかし人命を尊重する立場からは一日も早い検証と公表が求められよう。

7月の東京五輪開催が迫る日本では高齢者へのワクチン接種は1日最高9万回近くに達したものの、1回目の接種を終えたのはまだ66万人弱。それに対して入院患者は1万6620人、宿泊療養者は1万328人、自宅療養者は3万4537人にのぼり、病院からは「医療が崩壊する」と悲鳴が上がる。

日本は、通常株より最大70%感染力が強い英変異株に苦しめられている。その英変異株よりさらに最大50%感染力が強いインド変異株がインドで猛威をふるい、イギリスで流行し始めている。日本政府は今月12日、インド、パキスタン、ネパールに直近で滞在歴のある外国人について入国を原則拒否すると発表し、水際作戦を強化した。

日本国内でインド変異株が流行する兆候が少しでも見られたら、菅義偉首相は東京五輪の開催について科学者の声に耳を傾け、再検討する勇気を持たなければなるまい。ワクチンの展開が遅々として進まない日本で英変異株より感染力が強いインド変異株が大流行したら医療現場は完全に崩壊してしまうだろう。


プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、ウ和平交渉で立場見直し示唆 トランプ氏

ワールド

ロ、ウ軍のプーチン氏公邸攻撃試みを非難 ゼレンスキ

ワールド

中国のデジタル人民元、26年から利子付きに 国営放

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、11月は3.3%上昇 約3年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story