コラム

カールに続いてチョコフレークも...お菓子の定番商品が売れなくなっているのはナゼ?

2018年11月13日(火)14時30分

実は生産量が拡大しているお菓子市場(写真はイメージ) Kwangmoozaa-iStock

<販売不振の理由は、単に「スマホとの相性が悪い」だけじゃない? なかには売り上げを伸ばしているお菓子も...>

森永製菓が50年以上のロングセラー商品である「森永チョコフレーク」の生産終了を決定した。理由は販売不振で、嗜好の多様化やスマホとの相性の悪さなどが背景にあるとされている。昨年は明治が国民的な商品「カール」の東日本での販売を終了している。ロングセラーの定番商品が売れなくなっている背景について探った。

チョコフレークとカールはスマホとの相性が悪い?

森永製菓は2018年9月、千葉県と山梨県にある生産拠点を閉鎖し、他の生産拠点に製造を移管する再編プランを発表した。これに伴って千葉の生産拠点で製造していた「チョコフレーク」の生産を2019年の夏までに終了するという。

チョコフレークは1967年に販売を開始した同社のロングセラー商品である。現在は袋入りがメインとなっているが、発売当初は特徴的な四角形の箱入りだったので、年配の人はおそらくそちらのイメージが強いだろう。一時は、CMでチョコフレークに牛乳をかけて食べるという食べ方が宣伝されていたことを考えると、シリアル的な商品としても売られていたことが分かる。
 
チョコフレーク生産終了のニュースが伝わるとSNSなどではこれを惜しむ声が相次いだ。

生産中止の直接的な理由は販売不振で、ここ数年、チョコフレークは販売数量が大きく落ち込んでいた。設備を更新するための利益を捻出できるメドが立たなくなったことから工場の閉鎖を決定した。

多くのメディアでは、販売不振の主な理由として、食べる時に手が汚れることを若い世代の消費者が敬遠した結果と分析している。手がベタベタするとスマホを操作しずらいので、近年はこうした菓子類が好まれなくなっているという。

昨年は、明治が定番商品であったカールの東日本での販売中止を決定している。カールもチョコフレークとほぼ同じ1968年に販売を開始したロングセラー商品である。麦わら帽子で首にタオルを巻く「カールおじさん」は商品キャラクターとして絶大な人気を誇っていた。

カールも手がべたつく商品なので、スマホとの相性が悪い。だがカールの販売数量がピークだったのは1990年代であり、その後、数量の減少が続いた結果としての販売中止なので、スマホが原因というほど単純な図式ではなさそうだ。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story