コラム

カールに続いてチョコフレークも...お菓子の定番商品が売れなくなっているのはナゼ?

2018年11月13日(火)14時30分
カールに続いてチョコフレークも...お菓子の定番商品が売れなくなっているのはナゼ?

実は生産量が拡大しているお菓子市場(写真はイメージ) Kwangmoozaa-iStock

<販売不振の理由は、単に「スマホとの相性が悪い」だけじゃない? なかには売り上げを伸ばしているお菓子も...>

森永製菓が50年以上のロングセラー商品である「森永チョコフレーク」の生産終了を決定した。理由は販売不振で、嗜好の多様化やスマホとの相性の悪さなどが背景にあるとされている。昨年は明治が国民的な商品「カール」の東日本での販売を終了している。ロングセラーの定番商品が売れなくなっている背景について探った。

チョコフレークとカールはスマホとの相性が悪い?

森永製菓は2018年9月、千葉県と山梨県にある生産拠点を閉鎖し、他の生産拠点に製造を移管する再編プランを発表した。これに伴って千葉の生産拠点で製造していた「チョコフレーク」の生産を2019年の夏までに終了するという。

チョコフレークは1967年に販売を開始した同社のロングセラー商品である。現在は袋入りがメインとなっているが、発売当初は特徴的な四角形の箱入りだったので、年配の人はおそらくそちらのイメージが強いだろう。一時は、CMでチョコフレークに牛乳をかけて食べるという食べ方が宣伝されていたことを考えると、シリアル的な商品としても売られていたことが分かる。
 
チョコフレーク生産終了のニュースが伝わるとSNSなどではこれを惜しむ声が相次いだ。

生産中止の直接的な理由は販売不振で、ここ数年、チョコフレークは販売数量が大きく落ち込んでいた。設備を更新するための利益を捻出できるメドが立たなくなったことから工場の閉鎖を決定した。

多くのメディアでは、販売不振の主な理由として、食べる時に手が汚れることを若い世代の消費者が敬遠した結果と分析している。手がベタベタするとスマホを操作しずらいので、近年はこうした菓子類が好まれなくなっているという。

昨年は、明治が定番商品であったカールの東日本での販売中止を決定している。カールもチョコフレークとほぼ同じ1968年に販売を開始したロングセラー商品である。麦わら帽子で首にタオルを巻く「カールおじさん」は商品キャラクターとして絶大な人気を誇っていた。

カールも手がべたつく商品なので、スマホとの相性が悪い。だがカールの販売数量がピークだったのは1990年代であり、その後、数量の減少が続いた結果としての販売中止なので、スマホが原因というほど単純な図式ではなさそうだ。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

ニュース速報

ワールド

米中西部など複数州、1日当たりのコロナ感染者が過去

ワールド

仏、外出禁止令の対象地域拡大 独は感染拡大国への渡

ワールド

トランプ氏、コロナ検査で陰性 最後の討論会控え=首

ビジネス

米ゴールドマン、1MDB巡る贈賄で制裁金30億ドル

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を拒否

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与 ジョコ大統領と安保、医療でも協力を決めたが──

  • 4

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 5

    北朝鮮の新型ICBMは巨大な張りぼてなのか?

  • 6

    台湾近くに極超音速ミサイル「東風17号」を配備した…

  • 7

    「新型コロナウイルス、絶滅する可能性は低く『永久的…

  • 8

    返済が一生終わらない......日本を押しつぶす住宅ロ…

  • 9

    台湾当局「中国の『フーリガン』外交官恐れず建国記…

  • 10

    6割が不詳・死亡などの「不安定進路」という人文系博…

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 4

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 7

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 8

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 1

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!