ニュース速報

ワールド

新型コロナ、米で未認証のマラリア薬投与拡大 トランプ氏が推奨

2020年04月08日(水)08時49分

新型コロナウイルス感染症の患者が急増しているニューヨーク州など米国の一部の地域で、入院患者への抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」の投与が急速に拡大している。写真は3月31日、ワシントン州シアトルで撮影(2020年 ロイター/Lindsey Wasson)

[ニューヨーク/ロサンゼルス 7日 ロイター] - 新型コロナウイルス感染症の患者が急増しているニューヨーク州など米国の一部の地域で、入院患者への抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」の投与が急速に拡大している。

ヒドロキシクロロキンは、トランプ大統領が新型コロナ治療薬として導入を強く主張しているが、効果は実証されていない。

ロイターの調査によると、ニューヨーク、ルイジアナ、マサチューセッツ、オハイオ、ワシントン、カリフォルニア州で病院を展開する6社以上の大手医療チェーンが、新型コロナ感染症の入院患者にヒドロキシクロロキンを日常的に投与している。ただ、現場の医師は効果があるかどうかは不透明だと話している。

米国では35万5000人以上が新型コロナに感染。1万人以上が亡くなっている。連邦政府は最大で24万人の死者が出る恐れがあると推定している。

新型コロナ感染症は現時点で有効な治療法が見つかっておらず、現場の医師は、ごく一部の研究で効果を発揮する可能性が指摘されているヒドロキシクロロキンとその類似薬「クロロキン」を症状の悪化した患者に投与している。

一部の医師によると、トランプ大統領などがヒドロキシクロロキンの利用を呼びかけていることもあり、患者から投与を求められるケースも出ている。

新型コロナの検査で陰性反応が2回出ているトランプ大統領は4日、ヒドロキシクロロキンについて「自分なら投与を受けるかもしれない」と発言。「非常に前向きな話を聞いている。今後もデータの収集を続ける」と述べた。

ナバロ米大統領補佐官(通商製造政策局長)は6日、ヒドロキシクロロキンの有効性を巡って、週末に政府内で対立があったことを認めた。ニュースメディアのアクシオスによると、4日の会合では有効性が証明されていないと主張する国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長とナバロ氏が激しく衝突したという。[nL4N2BU39T]

ヒドロキシクロロキンは失明や心臓疾患など副作用のリスクが指摘されているが、ロイターの取材に応じた複数の医師は、副作用のリスクは比較的低いため、数日間の短期の投与であれば問題ないと指摘。価格も安く、入手しやすいと話している。

ただ、どの段階の患者に投与するのか、他の薬と併用するのかなど、投与の方法は医療機関によってまちまちだ。

また、ヒドロキシクロロキンが効果を発揮する可能性を指摘した一部の研究では、軽症者や初期段階の患者が臨床試験の対象となっており、薬の投与がなくても回復していた可能性がある。

入院患者は重症者が多く、現場の医師はヒドロキシクロロキンに効果があるかどうか判断は難しいと話している。

ニューヨークで23の病院を展開するノースウェル・ヘルスの幹部は「新型コロナ感染症の重症患者数百人を診てきたが、大半の患者がヒドロキシクロロキンを投与されている」とした上で「まだ非常に初期の段階だが、個人的には患者に劇的な回復はみられないと感じている」と述べた。

マサチューセッツ州のレーヘイ・ホスピタル&メディカル・センターの医師も、約30人の患者にヒドロキシクロロキンを処方したが「患者に著しい改善」はみられないという。

この医師は「症状の軽い患者にはある程度の効果があったのかもしれないが、集中治療室に入るようなレベルの患者については、進行を遅らせる効果はみられない」と語った。

<集中治療室から生還>

一方、新型コロナ感染症で一時、集中治療室に入ったニューヨーク在住のデビッド・ラットさん(44)は、ヒドロキシクロロキン、アジスロマイシン、クラザキズマブ、カレトラを投与され、病状が劇的に回復し、集中治療室を出た。

ラットさんによると「医者は何が回復につながったのかまだ結論を出していない」という。

ただ一部の医師は、ヒドロキシクロロキンの投与を推奨している。

仏マルセイユの研究チームによると、新型コロナ感染症の軽症患者80人にヒドロキシクロロキンとアジスロマイシンを投与した結果、8日後には93%の患者でウイルスが検出されなかった。

中国の臨床試験でも、まだ初期段階だが、まちまちの結果が報告されている。

臨床試験は規模が小さいケースや、薬を投与していない患者との比較が行われていないケースも多く、ヒドロキシクロロキンの効果はまだ実証されていない。

現在進められている治療法が有効と証明されるには数週間から数カ月かかるとみられている。

*見出しの表記を修正して再送します。

ロイター
Copyright (C) 2020 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中