日経平均は3日ぶり反発、為替の落ち着きが安心材料 主力株に買い戻し

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は３日ぶりに反発した。オマーン沖での石油タンカー攻撃などで地政学リスクが意識されたが、ドル／円の落ち着いた動きが安心材料となった。朝方のメジャーＳＱ（特別清算指数）算出を無難に通過したことで、目先の需給懸念も後退。信用売り残の多い主力株などに買い戻しが入った。来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を控えて積極的な売買は手控えられ、後場は狭いレンジでもみあった。

ＴＯＰＩＸは０．３４％高で取引を終了。東証１部の売買代金は２兆００１８億円だった。きょうは６月限日経平均先物・オプションの最終決済に関わるＳＱ（特別清算指数）値の算出日で、ＳＱに絡む売買を除くと実質薄商いとみられている。

東証３３業種では鉱業、パルプ・紙、石油・石炭、小売などが値上がり率上位に入った。タンカー攻撃後に米原油先物が上昇したことで、国際石油開発帝石<1605.T>、石油資源開発<1662.T>、出光興産<5019.T>などの石油関連株が買われた。半面、水産・農林、海運、電気・ガスなどが軟調だった。

市場では「現状の株価は相当な悪材料を織り込んだ水準になっている。来週以降の重要イベントを控えて動きにくいが、地合いは悪くない。好材料を探そうという意欲は感じられる」（岩井コスモ証券投資情報センター長の林卓郎氏）との声が出ていた。

個別銘柄では、ソニー<6758.T>が続伸。米サード・ポイントが１３日、ソニーに対し半導体部門のスピンオフ（分離・独立）を求めたことが材料視された。サード・ポイントは投資家宛ての公開書簡で、ソニーの株価は過小評価されているとし、複雑な構造が一因になっていると指摘。簡素化に向けた経営陣の大胆な対応を促した。

東証１部の騰落数は、値上がり１３０３銘柄に対し、値下がりが７３７銘柄、変わらずが１０２銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値　　　　　 21116.89 +84.89

寄り付き　　　 21049.41

安値／高値　　 20971.18─21119.73

ＴＯＰＩＸ<.TOPX>

終値　　　　　　 1546.71 +5.21

寄り付き　　　　 1543.42

安値／高値　　　 1535.51─1547.85

東証出来高(万株) 106848

東証売買代金(億円) 20018.61