コラム

W杯招致へカタールの無謀な挑戦

2010年12月02日(木)16時09分

勝つ気満々 元フランス代表のジダン(左)をW杯招致大使に任命したカタール(9月16日)Reuters

 米政府はもとより世界各国の政府関係者も今はウィキリークスの機密暴露問題でてんてこ舞いだろうが、スポーツ界は息を呑んで来るべきビッグイベントを待ち構えている。2日に行われる国際サッカー連盟(FIFA)理事会の投票で、W杯2018、22年両大会の開催地が決定するのだ(どれだけ重大事かを示す指標の一つとして、W杯は今年のヤフー検索語ランキングで原油流出に次ぐ2位に入った)。

 22年大会に立候補しているオーストラリア、日本、カタール、韓国、アメリカの5カ国は今日、FIFAで最後の招致演説を行った。

 18年大会の開催地は欧州に決まっているので、面白いのは22年大会のほうだ。サッカー関連ブログの下馬評では、最後まで残るのはアメリカと、驚くなかれカタールだろうという。ペルシャ湾の小さな首長国カタールが、中東に初のW杯を招致しようという無謀とも思える挑戦は、アラブ世界の無数のファンに夢を与えてきた。

■屋外冷房機を備えたスタジアム

 だがカタールにとって不幸なことに、FIFAは同国の大会施設を「高リスク」と評価している。まだほとんどできてもいないからだ。大会が開かれる6〜7月の酷暑も問題だ。これらの障害を克服するために、カタールは誘致に数十億ドルを注ぎ込み、最新鋭の屋外冷房機を備えたスタジアムを建設すること、そして使用後はそれを発展途上国に寄付すると約束した。

 首都ドーハは、招致を宣伝する「22」「驚異を期待せよ」などの横断幕で飾り立てられ、ショッピングモールの専用ブースでは22年大会のバンパーステッカーなどが配布されている。期待は最高潮だ。

 カタールは驚くほど健闘したし、もし招致に成功すれば中東にとっては大いに刺激的な勝利となるだろう。だが、アメリカがカタールに負けるとはとても思えない。FIFAの目標はつまるところ、金儲け。その点、カタールはアメリカ巨大市場の敵ではない。だが結果は最後までわからない。最後に決断するのは、事務方ではなく政治家だからだ。

──ブレイク・ハウンシェル
[米国東部時間2010年12月1日(水)11時16分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 2/12/2010. © 2010 by The Washington Post Company.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアがウクライナを大規模攻撃、3人死亡 各地で停

ワールド

中国、米国に核軍縮の責任果たすよう要求 米国防総省

ビジネス

三井住友トラスト、次期社長に大山氏 海外での資産運

ビジネス

台湾の11月輸出受注、39.5%増 21年4月以来
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story