コラム

『2012』の設定は国際政治的に無理

2009年11月25日(水)18時54分

G8が地球を救う? 『2012』は11月21日より日本公開
(配給:ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント)

 先週末、妻の賢明な意見を無視して、映画『2012』を見に行った。感想は、映画ファンや批評家とほぼ同じ。野心的な大作だがストーリーは荒唐無稽。CGを駆使した映像は圧倒的だった。

(*この先はネタばれ注意!)
 ばかげたエピソードのオンパレードなのは言うまでもない。地球滅亡の危機なんて情報を、ひと握りの人間の間で秘密にしておくという発想自体ありえない。しかし私がこの映画の致命的な欠陥だと感じた部分は、まだ誰にも指摘されていないようだ。

 それは世界的な統治体制の捉え方だ。地球最後の日に備える計画協議の場として、いまや瀕死のG8(主要8カ国)を選ぶなんてどうかしている。しかもダニー・グローバー演じるアメリカ大統領が頼りにするのは、思慮深いロシア大統領とイタリア首相ときている。

 G8の計画に従って、いざ地球が崩壊したときに「選ばれし人々」を乗せる巨大船が建設される。船を作り、保管するのは中国だが、同国はG8のメンバーではない。つまり世界人口の5分の1を占めているにもかかわらず、地球滅亡に備える協議の場に参加できないのだ。

■インドも中国も救済計画の蚊帳の外

 そしてインド。ありえない話だが、この映画では太陽から放出されるニュートリノの量が急増して地球の核を不安定にし、地震や津波を招くという設定になっている。危機的な状況に気づいたインド人科学者は、自分の発見をアメリカ人の友人に惜しげなく伝える。

 なのに、いざ地球の崩壊が始まると、誰もこの科学者と彼の家族を救いに来ない。それどころか観客は、科学者が予期せぬ洪水のスピードをアメリカ人の友人に伝えてから、大津波に襲われるシーンを見せられる。

 インドも世界人口のおよそ5分の1を占めるが、G8のメンバーではない。だから巨大船の使い方をめぐる協議にも参加しなかったようだ。

 映画の設定をめぐる批判はさておき、皆さんに聞きたい。人類滅亡の日に向けた対策を練る秘密協議の場にふさわしいのは? 20ヵ国・地域(G20)首脳会議か、国連安全保障理事会か。P5プラス1(安保理常任理事国とドイツ)か、あるいはEU3プラス3(英仏独米露中)だろうか。

――ブレイク・ハウンシェル
[米国東部時間2009年11月24日(火)08時50分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 25/11/2009.  
©2009 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インド総合PMI、1月は59.5に上昇 需要拡大で

ビジネス

子ども1人に月10万円、消費税・インボイス廃止=参

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比+16.8% 通

ワールド

米国立公園局、フィラデルフィア史跡から奴隷制関連展
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story