キンドル上陸！電子書籍の価格戦争はこれから面白くなる（はず）

　日本でもアマゾンによるキンドルの電子書籍販売がやっと始まった。さっそく試し読みをしている人々が多いことだろう。

　私にとっては、電子書籍にどんな価格が付けられるのかは興味津々だった。というのも、アメリカでも電子書籍の価格については二転三転あり、おそらくこれからもまだまだ変わり続けるだろうからだ。

　ざっと日本のキンドル本を見てみたところ、無料のものは別として、やはり二つに分かれているのがよくわかる。プリント本の価格からあまり値引きされていない電子書籍と、けっこう思い切った値引きがされている電子書籍である。

　伝え聞くところによると、日本でもアマゾンと出版社との契約に際して、ホールセール（卸売り）モデルとエージェンシー（代理店）モデルとの二通りの方法が採られたとのこと。前者ではアマゾンが最終販売価格を決め、後者では出版社の意向に従った価格で販売される。日本では再販制度によってプリント書籍は出版社の設定する価格で売られていたのだが、電子書籍は制度の適用外。さて、どうなるのかと思っていたところ、そのように分かれたというわけだ。

　実はアメリカでは、このふたつのモデルのおかげで、電子書籍の価格が上がったり下がったりしたという経緯がある。

　最初に電子書籍市場に乗り込んだアマゾンがホールセールモデルで販売を続けていたところ、約３年後になってアップルが参入。その際に大手出版社がこぞってエージェンシーモデルに乗り換え、同モデルをアマゾンにほぼ強要したのだ。赤字覚悟で安売りを仕掛けるアマゾンに対し、プリント本が売れなくなることを危惧していた出版社が、アップルと同じエージェンシーモデルに切り替えなければ取引しない、とアマゾンに圧力をかけたのだ。

　ところが、この取り決めは今年になって覆される。司法省が、出版社とアップルが徒党を組んで価格操作を行ったのは独占禁止法に違反すると訴えたからである。現在は、ほとんどの出版社が司法省と和解し、再びホールセールモデルに戻っている。

　この間、電子書籍の価格は上下した。いや、正確には下がっていたものが、アップルの登場で上がり、再び今はやや下がった状態である。典型的な例を挙げると、10ドルだったものが15ドルになり、その後12ドルほどのところで現在は落ちついているという感じか。

　アップル登場によって電子価格の値段が上がってしまった時は、メディアが騒ぎ立て、消費者もブログやツイッターで抗議の声を上げたものだった。その点、日本の消費者はおとなしく見える。もちろん、アメリカの前例があるので、エージェンシーモデルも独占禁止法に抵触するような方法ではなく、各社と協議の結果ということになってはいるだろう。だが、消費者としては、高い値段を付けたままになっている出版社に対して、もっと「価格引き下げの努力をせよ」とか「思いっきりが悪い」とか「電子書籍時代へ飛び込め！」とか、声高に要求、あるいは鼓舞してもいいのではないか。

　とは言っても、おそらく時代は否応なくそちらに向かうだろう。このままではどう見ても二分のされ方があからさま過ぎる。新時代に飛び込んだ出版社とそうでない出版社。電子書籍の消費者が共感を感じたほうへと流れは決まる。

　ところで、そんなモデル以外にも、電子書籍の価格を変える要素はいくらでもある。アメリカの電子書籍ストアでは、「今日のお買い得商品」があったり、特定の「作家キャンペーン」があったりして、その都度価格が動いている。それも本当のところは、書籍ストアや出版社が、価格を変動させることによって売れ行きやファンの動きがどう変わるのかを実験しているのだ。売上や評判などのデータがリアルタイムに価格に反映される時代も、すぐに来るだろう。

　電子書籍は、そうした意味でもプリント本とは比べものにならない流動体だ。これから何が起こるか、わからない。ようこそ、電子書籍時代へ。