コラム

ニューズウィーク的文章表現研究

2011年02月10日(木)11時19分

 どこの国の週刊誌であれ、読者に興味深く記事を読んでもらう工夫を怠りません。読者を惹きつけるためには、書き出しの一節が、とりわけ重要です。たまには、そんな観点から、ニューズウィークの記事を検討してみましょう。

 題材は、エジプトの動乱を伝える記事です。まずは、本誌日本版2月9日号の「独裁の悪夢を覚ますエジプトの怒り」です。

「エジプトと21世紀の世界をつなぐ通信インフラが1つ、また1つとダウンした。ツイッター、フェースブック、そして最後はすべてのインターネット接続が遮断された。ショートメールも使えなくなり、エジプト全土で無数の携帯電話が不通になった」

 エジプトで、ツイッターやフェースブックなどによって反政府デモが盛り上がったので、政府がこれを遮断した、という話の導入として、躍動感のある文章です。これぞ、読ませるための導入です。

 書き出しで、21世紀とをつなぐ話をした以上、記事の最後でも、これに触れるのが、よき記事のお約束です。そこで、こう書いています。

「日付が29日の土曜日に変わっても、インターネットも携帯電話もまだ通じない。それでもエジプトの人々は、21世紀とのつながりを断つつもりはない。」

 これで記事は完結しているのですが、よく読むと、違和感があります。現在のエジプトは、21世紀を迎えていないのでしょうか?

 通信インフラで21世紀とつながっているのだったら、通信インフラが断たれたエジプトの人々は、さて何世紀を生きているのでしょうか?

 この文章の背景には、エジプトは歴史の古い国という含意があります。それはいいのですが、まるで、エジプトは、時代に取り残された20世紀を生きているようにも読めてしまいます。文章のレトリックを考えすぎた挙句、「エジプトは遅れた国」というイメージを著者が持っていることがわかってしまいました。文章は恐ろしいですね。

 では、続いて2月16日号の「エジプト危機 その誤解と真実」を見ましょう。

「エジプトの首都、カイロ中心部のタハリール広場に近い路地は血まみれだった。窮地を救ったのはムスリム同胞団だ――路地の入り口で、エンジニアで政治活動家のマムドゥーハ・ハムザ(63)はそう語った。」

 書き出しは具体的な描写から。発言の主は匿名ではなく、実名で。それが記事に信憑性を与えてくれる。原稿執筆のイロハを守った書き出しです。

 この記事は、エジプト社会に隠然たる勢力を保持するムスリム同胞団に焦点を当てています。今回の反ムバラク行動でも大きな力を発揮したムスリム同胞団は、過激派の母胎になっているという見方もあります。パレスチナの原理主義過激派ハマスは、ムスリム同胞団の影響力の下で誕生しました。いくつもの分派が生まれ、アルカイダのメンバーに思想的影響力を与えている側面もあります。

 しかし、この記事は、ムスリム同胞団に関して、極めて楽観的な論調で書かれています。「エジプト国民は長年、ムスリム同胞団を間近で見てきた。開かれた平和的な政治体制が実現すれば、同胞団は近い将来、神秘的な集団でなくなるはずだ」と。

 確かにそうかも知れません。でも、神秘的でなくなった集団が、どんな集団なのか。それに対する分析が欠けていては、エジプトの今後を読み解く記事としては不十分です。内容の不十分さを、文章のレトリックで糊塗しようとはしていないのか。そんな厳しい感想を持ってしまいます。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、キューバ外相と会談 国家主権と安全保障を

ビジネス

マレーシア、今年の成長予測上げも AIブームが後押

ビジネス

英建設業PMI、1月は46.4に上昇 昨年5月以来

ワールド

ドイツ企業、政府の経済政策に低評価=IFO調査
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story