コラム

ノーベル化学賞の北川進氏、生理学・医学賞の坂口志文氏...その研究成果と科学的意義、一般社会にとっての恩恵とは?

2025年12月12日(金)18時45分

今回ノーベル賞生理学医学賞を受賞した坂口氏ら3氏は、「制御性T細胞(Treg)」という"免疫の番人"を同定し、自己組織への攻撃を抑える仕組みを明らかにしました。

「制御性T細胞」は自己を攻撃する免疫細胞の活性を抑える特殊な免疫細胞です。免疫系で最も重要な細胞群であるT細胞のうち、制御性T細胞はわずか10%程度にすぎませんが、身内である他のT細胞が誤って自己を攻撃しないかを見張っています。


1990年代までは「免疫系が間違って自分自身を攻撃しない『自己寛容』を保つには、胸腺で自己反応性T細胞を除去する『中枢免疫寛容』だけで十分だ」という考え方が主流でした。

けれど坂口氏は1995年、制御性T細胞を同定し、「自己を免疫から守る仕組みは胸腺で完結するのではなく、体の末梢にも制御性T細胞を用いた免疫のブレーキ機構がある」という「末梢免疫寛容」の概念を確立し、免疫の概念を一新しました。

その後、ブランコウ氏、ラムズデル氏らのグループが、マウスの自己免疫疾患に関わる遺伝子(Foxp3)を発見しました。坂口氏らは未熟な細胞にFoxp3を導入すると制御性T細胞になることを示し、Foxp3こそが制御性T細胞の司令塔にあたる遺伝子であることを示しました。

現在、制御性T細胞は、免疫反応をコントロールして疾患治療に応用する研究が急速に進められています。

たとえば、臓器・骨髄移植後の免疫反応を抑制するために制御性T細胞を増やす薬剤や制御性T細胞そのものを投与する臨床試験が行われています。多くのがんではT細胞群における制御性T細胞の割合が増えていることから、制御性T細胞を減らしたり不活化したりする研究も進行しています。

また、アレルギーは通常は大きな害を与えない物質に対して体内で過剰な免疫反応が引き起こされることが原因なので、制御性T細胞を利用した「免疫にブレーキをかける療法」も注目されています。

制御性T細胞が自己攻撃性T細胞を抑制するメカニズムには未解明の部分が残っているため、細胞そのものに対する研究も引き続き行われています。特徴や機序が解明されることで、さらなる医学への応用が期待できます。

ナノメートルサイズの規則的な孔を無数に持つ多孔性材料

一方、2025年ノーベル化学賞は北川氏、リチャード・ロブソン氏(豪メルボルン大学)、オマー・ヤギー氏(米カリフォルニア大学バークレー校)の計3名に与えられました。受賞理由は「金属有機構造体(MOF)の開発("for the development of metal-organic frameworks")」です。

MOFはPCP(Porous Coordination Polymer;多孔性配位高分子)とも呼ばれます。金属イオンに有機分子が結合した構造をしており、ナノメートル(100万分の1ミリメートル)サイズの規則的な孔を無数に持つ、新しいタイプの多孔性材料です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国の対アフリカ融資、返済額が新規融資上回る

ビジネス

基調インフレ指標、12月は1年ぶりそろって2%割れ

ワールド

米政権、ミネソタ州の国境警備隊指揮官を更迭 民主党

ワールド

韓国産業相が近く訪米、ラトニック商務長官と会談へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story