コラム

世界初、イギリスで「イヌ用培養肉」販売開始 開発経緯と、事前アンケートの「意外な結果」とは?

2025年02月28日(金)22時35分
イヌ

(写真はイメージです) sergey kolesnikov-Shutterstock

<「培養肉」と日本で広まりつつある「代替肉」とはどう違うのか。将来的には猫用も? 培養肉ペットフードについて概観する>

2025年2月、世界初の「培養肉ペットフード」の店頭販売がイギリスで始まりました。

培養肉とは動物細胞から人工的に作った食用肉のことです。今回、ロンドンの企業「ミートリー(Meatly)」が開発、販売した犬用おやつ「チックバイツ(Chick Bites)」は、鶏卵から採取した細胞を培養した培養肉と栄養素を補完するための植物性材料とを組み合わせたものです。

日本では「歴史の浅い人工食品を愛犬に食べさせる」と考えた時、躊躇する飼い主も少なくないかもしれません。けれど、イギリスでは「ペットに培養肉を与えること」は私たちの予想を超えて受け入れられているという研究もあります。

培養肉ペットフードはどのような経緯で開発されたのでしょうか。イギリスではどれくらいの割合の人が、培養肉を受け入れているのでしょうか。概観してみましょう。

「培養肉」は「代替肉」の違い

「培養肉」は「代替肉」と混同されがちです。

どちらも「天然の食肉の代わりとして作られた食品」ではありますが、代替肉は「植物性の原料から作った肉に似せた食品」のことで、「大豆ミート」がよく知られています。簡単にいえば、ヴィーガン(完全菜食主義者、動物性食品を口にしないライフスタイル)も食べられるのが代替肉、動物性なので拒まれるのが培養肉です。代替肉を使った料理や冷凍食品は、日本でも徐々に広まっています。

一方、培養肉(細胞性食品)に関しては、日本の規制当局はまだ慎重な姿勢を見せています。世界的に見ても、規制当局が人間用として培養肉を承認している国はシンガポール、イスラエル、アメリカだけで、ペットフードとして承認している国はイギリスのみです。

しかし、アメリカ・フロリダ州では州内での培養肉の生産・販売を禁止する法律「Senate Bill 1084」が24年7月に施行されたり、EU諸国でもオーストリアやフランス、イタリアでは培養肉に対する慎重な態度を崩さなかったりと、米国内や欧米諸国でも足並みは揃っていません。なお、イギリスでも人間用の培養肉はまだ承認されておらず、培養肉の世界的な普及にはまだ時間がかかりそうです。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国クーパン、顧客情報大量流出で11.8億ドルの補

ワールド

尹前大統領の妻、金品見返りに国政介入 韓国特別検が

ビジネス

日経平均は反落、需給面での売りが重し 次第にもみ合

ビジネス

午後3時のドルは156円前半、年末年始の円先安観も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story