コラム

ITに続き宇宙開発でも存在感増すインド、「科学技術指標」で見るその台頭と日本の現状

2023年09月02日(土)19時35分

日本にとってインドが脅威なのは、人口や名目GDPだけではありません。

世界の科学技術の状況について「科学技術指標2023」を見てみると、研究開発費の産官学の総額は、日本は世界3位(1位アメリカ、2位中国)で18兆1000億円です。インドの研究開発費は18年のデータで約587億2000万米ドルとなっており、日本の3分の1、アメリカの10分の1で、イギリスを上回る規模です。

研究者の数で比較すると、日本は世界3位(1位中国、2位アメリカ)の70万5000人です。インドは18年のデータで約34万人なので日本の約半分の規模と言え、イギリスやフランスを上回っています。

ただし、GDPに占める研究開発費の割合(日本は3%超、インドは0.65%)や、人口100万人あたりの研究者の割合(日本は5000人超、インドは約250人)で比べると、インドの研究環境は決して恵まれているとは言えません。

ところが、「研究の成果数」や「研究の質」の指標では、インドは日本を上回っています。

自然科学の研究成果の公な発表の場である論文の数を、分数カウント法という計算法で19年から21年の3年の平均を評価すると、1位中国(46万4077本)、2位アメリカ(30万2466本)、3位インド(7万5825本)となり、日本は5位(7万775本)でした。

さらに、研究者たちに内容が注目されて多く引用されている論文、つまり重要な研究論文では、日本とインドの差は広がります。

引用回数のトップ10%にあたる論文数での1位は中国(5万4405本)で、2位アメリカ(3万6208本)、3位イギリス(8878本)と続きます。インドは6位(6031本)、日本は前年より1つ順位を下げて13位(3767本)でした。日本のトップ10%論文は、物理学、臨床医学、化学などの割合が高く、インドは臨床医学、コンピューターサイエンス、AIなどの割合が高いという特徴があります。トップ1%では上位3カ国(1位の中国は5516本)は変わらず、インドは8位(464本)、日本は12位(319本)でした。

毎年100万人の新卒理系人材を輩出

トップ10論文数からも分かるように、インドの躍進の大きな原因には「世界に先駆けて、IT産業やコンピューターサイエンスの研究が発展した」ことが挙げられます。

インドのIT産業の飛躍は、南部の都市ベンガルール(バンガロール)を中心に、アメリカのシリコンバレーの下請け産業として始まりました。ベンガルールは賃金が安く、人材が豊富で、しかも約半日(13.5時間)の時差があります。シリコンバレーの技術者がソフトウェアを設計してベンガルールに発注すると、寝ている間にソフトウェアが完成しました。つまり、時差による分業で実質24時間フル稼働することができたため、インドをオフショア(海外の業務委託地)とすることは都合が良かったのです。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独経済団体、半数が26年の人員削減を予想 経済危機

ワールド

中国軍、台湾周辺で実弾射撃伴う演習開始 港湾など封

ビジネス

韓国クーパン、顧客情報大量流出で11.8億ドルの補

ワールド

尹前大統領の妻、金品見返りに国政介入 韓国特別検が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story