コラム

横山信弘 横山信弘のハードワーク思考

要注意！若いミドルマネジャーを苦しませる「アラ定（アラウンド定年）の部下」たち

2018年07月02日（月）14時00分

定年間近の方は、「社長室」「業務改革室」「経営企画部」といった、直接部門をサポートする間接部門に配属するケースも多い。最低限のITリテラシー、調整役としてのコミュニケーション能力がなければ、できない仕事が頻出するため、「アラ定」の部下を持つ上司の悩みが深くなるのです。

「アラ定」の方で問題なのは、開き直ることです。若者が「入社してまだ2年なんですから、できなくて当たり前です。わかりますよね？」とあっけらかんと言ってきたら「ふざけんな！」と上司は一喝できます。

しかし定年間近なベテランの方が「あと少しで定年なんだから、勘弁してくれよ。わかるだろ？」などと開き直られると、上司は頭を抱えます。

理屈に合わない言い分ですが、相手が「人生の先輩」である以上、キツく言えないのです。

「アラ定」はどうすればいいのか

今後、日本のミドルマネジャーは、入社2～3年目の若者部下と、定年まで2～3年のアラ定部下を同時にマネジメントしていかなくてはならない時代が来ます。

そのためのポイントは３つです。

1．若手部下を正しく教育する
2．「見える化」を徹底する
3．動かぬ証拠で「アラ定」部下をリードする

少なからず、若手部下が言うことを聞かない状況であれば、部下が「アラ定」であろうが関係ありません。まず手順として、若手部下の躾をキッチリしましょう。若手部下に甘くて、「アラ定」部下に厳しく――はできません。

次に、組織メンバーとして正しい行動をしているか、指標データを「見える化」してマネジメントします。その風土を作り上げてから、データという「動かぬ証拠」をもって「アラ定」部下を指導します。

今の日本企業は、30～40代のミドルマネジャーによって支えられています。「アラ定」の方々は、こういったミドルの心の支えになるだけでなく、手足となって動かなくてはならない時代になってきたことを自覚しなければなりません。


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録（無料）はこちらから=>>


プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国企業、インドネシアでアルミ生産拡大　供給過剰懸
2025.10.28

ワールド

前ブラジル大統領が異議申し立て、クーデター計画巡る
2025.10.28

ワールド

再送日米首脳が対面で会談、高市氏「同盟を新たな黄金
2025.10.28

ビジネス

韓国ＧＤＰ第3四半期速報、前期比＋1.2％に加速　
2025.10.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは？」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は？
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 9
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story