コラム

美食の国フランスより日本の給食はおいしい

2019年12月19日(木)17時10分
西村カリン

日本は給食のおかげで「過体重」の子供の割合が低い Toru Hanai-REUTERS

<日本はフランスのような工場ではなく、調理員が毎日、栄養バランスの良い食事を作ってくれる>

「ママ、今日、学校の給食がとてもおいしかった!」。初めて長男がそう言ったとき、びっくりした。なぜなら、私は学校で食べた昼食を「とてもおいしい」と思ったことが一度もなかったからだ。

私はフランス人で、日本の学校に通ったことがない。フランスと言えば、優れた食文化というイメージがあるだろう。でも現実はちょっと違う。最近フランスで起きた事件から、それがよく分かると思う。保育園で提供されている赤ちゃん用の給食の中からプラスチック、ネジ、骨などが発見されたのだ。ものすごく危険で私もショックを受けたが、けが人が出なかったから、それほど大きいスキャンダルにはならなかった。フランスって不思議な国だ。

食文化が世界で最も評価されている国で、こんなひどいことが起こったのはなぜ? まず、いくつかの保育園の食事が大きな工場でまとめて作られていることが主な原因と思われる。工場で働いている人々は、自分たちが作った料理を誰がどこで食べるかよく知らないし、赤ちゃんにも会わないから、意識が低いのではないかと思う。それに、工場を経営する大企業の目標は子供の成長や健康でなく、利益を出すことだ。

偶然だが、この事件があったのとほぼ同時期に、日本の保育園と学校の給食に関するニュースが話題になった。ユニセフ(国連児童基金)が発表した、世界の子供たちの栄養状態についての報告書だ。調査した40余りの国のうち、日本は「過体重」の割合が最も低かった。ユニセフは、太っている子供が少ない理由として「全国的な給食システムによって、子供たちに栄養のバランスの良い食事を安価に提供することができ、子供たちが栄養について学ぶ機会にもなっている」と指摘した。なるほどと思った。

フランスではほとんど「加工食品の組み合わせ」

私の子供は2人とも毎日、保育園と小学校で昼食を食べている。フランスなら、大変心配したと思う。日本だから安心できる。日本の認可保育園ではフランスのような工場ではなく園内で、専門家の指導を受けた調理員が毎日一生懸命、栄養バランスの良い食事を作ってくれる。私はほぼ毎朝、次男を保育園に連れて行ったときに調理員に会い、お互いに挨拶する。だからこそ彼らは心を込めて料理を作ってくれるのだと思う。工場なら無理だ。

残念ながら、フランスではほとんどのメニューが「加工食品の組み合わせ」と言っても過言ではない。大企業から保育園まで、多くの食堂に同じ食品会社が食事を提供する。つまり、1日で数百万人前。良い料理にはならず、子供に対する食の教育にもならない。しかも、最近は宗教や親の考え方によって特別な要求のある子供が増え、学校が対応するのが難しくなってきた。日本でも今後、外国人の子供が増え、同じような問題が出てくるかもしれないが、今のところそんな議論はあまりなさそうだ。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法

ワールド

トランプ氏、全世界に10%追加関税へ 最高裁の違法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story