今も自然界と人体に「発がん物質」を残す、モンサント社とは何だったのか

モンサントのフランス工場（19年）　STEPHANE MAHEｰREUTERS

＜化学会社からアグリビジネスに見事脱皮した米企業モンサントの、変わらない「本質」を徹底的に暴く新著『シードビジネス』＞

アメリカの代表的企業の1つだった総合化学メーカーのモンサントが、ドイツの医療・農薬大手バイエルに買収されて、歴史の舞台を降りたのは2018年のこと。これにより、100年以上続いたブランドは消滅した。

だが、その除草剤製品に含まれる（とされる）発癌物質は、自然環境や食品、そしておそらく私たちの体内に残っている。また、除草剤に耐性のある遺伝子組み換え種子は、現在も幅広い作物に使用され、家畜の餌となり、甘味料や増粘剤として幅広い加工食品に使われている。

いったいモンサントとは何だったのか。その商品は、どのようにして現代の食料システムの根幹を成すようになり、バイエルの下で存続し、私たちの命と自然資源に影響を与え続けるのか。

オハイオ州立大学のバートウ・エルモア准教授の新著『シードマネー――モンサントの過去と私たちの食卓の未来』（未邦訳）は、こうした疑問に答えてくれる重要文献だ。平易な言葉で語られるモンサントの歴史を読むと、そのブランドが消えてもなお、同社が私たちの日常に影響を与え続けることが分かる。

全ては20世紀初めに、ジョン・クイーニーという男がミズーリ州で起業したことから始まる。医薬品のセールスマンだった彼は、誕生まもない有機合成化学の分野で、（皮肉にも）バイエルなどドイツ企業の優位を打ち破る会社をつくりたいと考えた。

クイーニーの妻の旧姓にちなんでモンサントと名付けられた会社は、人工甘味料サッカリンとカフェインをコカ・コーラに販売して急成長を遂げた。さらに工業用化学品の分野にも進出した。

エルモアによれば、転機が訪れたのは1997年だ。モンサントの化成事業は、数十年にわたり莫大な利益をもたらしていたが、環境汚染問題で訴訟を起こされたり、原油価格の急騰で利益が薄くなるなど、次第に経営の重荷になっていった。

バイオ企業として再出発したが

そこで経営幹部は、新会社ソルーシアを立ち上げて化成事業を分離することにした。極めて有害で環境残留性の高い化合物ポリ塩化ビフェニル（PCB）や、米軍がベトナム戦争で使用した枯葉剤の製造施設も、モンサント本体から切り離された。

モンサントは「この分離会社に10億ドルの債務と大規模な環境責任を押し付けた」と、エルモアは書いている。一方、モンサント本体は、「原材料費の変動に左右されにくい」上に、「強力な専有権」を確保できる商品を探した結果、遺伝子組み換え作物にたどり着いた。

経営幹部は、石炭や石油など化石燃料でできた有毒な化成品で大儲けした「古いモンサント」と、最先端のバイオ技術で世界の腹を満たす「新しいモンサント」を断固区別しようとした。だが、その境界線は最初から曖昧だった。