最新記事

変異株

オミクロン株は乳幼児へ高いリスクもたらす？　南アフリカで2歳以下の入院目立つ

2021年12月2日（木）19時12分
オミクロン株のイメージ

南アフリカで新型コロナウイルスの新変異株オミクロン株の感染者が多い地域から集めたデータに基づくと、2歳未満の子どもの入院患者数が多く、オミクロン株は乳幼児に高いリスクをもたらすのではないかとの懸念が生じている。写真はオミクロン株のイメージ。11月撮影（2021年　ロイター/Dado Ruvic）

南アフリカで新型コロナウイルスの新変異株オミクロン株の感染者が多い地域から集めたデータに基づくと、2歳未満の子どもの入院患者数が多く、オミクロン株は乳幼児に高いリスクをもたらすのではないかとの懸念が生じている。

南アの科学者らは、オミクロン株と乳幼児の入院数の多さに直接因果関係があるとはまだ確認しておらず、別の要素が介在している可能性が残っていると話した。この問題で分かっていること、なお不明なことを以下にまとめた。

懸念の原因

南アフリカ国立伝染病研究所（NICD）が公表したデータによると、首都プレトリアを含むツワネ市都市圏で、11月14─28日に新型コロナウイルス感染症として入院した452人中、2歳未満の子どもは52人。これは他のどの年齢グループよりも多い。

ただ年齢グループ別の人口を考慮に入れると、入院のリスクは60歳超の方が大きくなる。

乳幼児の入院とオミクロン株の因果関係は成立したか

まだ分からない。南アでは遺伝子解析の能力が限られるため、陽性者の検体のごく一部しか提出されていない。NICDの科学者の話では、つまり入院した乳幼児がオミクロン株に感染したのかどうか確かめることが不可能だ。

このデータに含まれる乳幼児全員が新型コロナに感染しているかについても、不透明性がある。全員が新型コロナの検査を受けるわけではないからだ。

実際上の理由から、呼吸器疾患の症状がある乳幼児は新型コロナウイルス感染症として扱われるが、インフルエンザなど他の病気の症状である可能性もある。

入院した乳幼児の重症度

データからは、入院した0─4歳の子どもの29％が重症化していることが分かる。この比率は他の幾つかの年齢グループと変わりがなく、60歳超の患者の重症化率に比べると著しく低い。

4歳以下の入院患者のうち死亡したのは1％。ただこのグループの入院総数は70人で、1％という数字がどの分母に基づくのかはっきりしていない。

NICDはこの件でロイターの問い合わせには答えず、今週中に子どもの入院に関する新たな報告書を公表すると説明した。

オミクロン株の影響を警戒すべきか

乳幼児の入院患者の多さを警戒するべきかどうか質問されたNICDの臨床微生物学者アン・フォン・ゴットベルク氏はロイターに「まだ早い」とくぎを刺した。

フォン・ゴットベルク氏は「子どもの患者の一部はオミクロン株出現前に入院した事実があるようだ。われわれはデータを非常に注意深く点検しているほどの懸念を持っているとはいえ、現段階で乳幼児の入院患者数をはっきりオミクロン株と結びつけられるとまで確信できない」と語る。

次のページより多くの情報が得られる時期は
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見
2026.04.03

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
2026.04.03

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交　外相が欧独サウジと相次
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任　エプスタイン疑惑
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中