最新記事

変異株

オミクロン株は乳幼児へ高いリスクもたらす? 南アフリカで2歳以下の入院目立つ

2021年12月2日(木)19時12分
オミクロン株のイメージ

南アフリカで新型コロナウイルスの新変異株オミクロン株の感染者が多い地域から集めたデータに基づくと、2歳未満の子どもの入院患者数が多く、オミクロン株は乳幼児に高いリスクをもたらすのではないかとの懸念が生じている。写真はオミクロン株のイメージ。11月撮影(2021年 ロイター/Dado Ruvic)

南アフリカで新型コロナウイルスの新変異株オミクロン株の感染者が多い地域から集めたデータに基づくと、2歳未満の子どもの入院患者数が多く、オミクロン株は乳幼児に高いリスクをもたらすのではないかとの懸念が生じている。

南アの科学者らは、オミクロン株と乳幼児の入院数の多さに直接因果関係があるとはまだ確認しておらず、別の要素が介在している可能性が残っていると話した。この問題で分かっていること、なお不明なことを以下にまとめた。

懸念の原因

南アフリカ国立伝染病研究所(NICD)が公表したデータによると、首都プレトリアを含むツワネ市都市圏で、11月14─28日に新型コロナウイルス感染症として入院した452人中、2歳未満の子どもは52人。これは他のどの年齢グループよりも多い。

ただ年齢グループ別の人口を考慮に入れると、入院のリスクは60歳超の方が大きくなる。

乳幼児の入院とオミクロン株の因果関係は成立したか

まだ分からない。南アでは遺伝子解析の能力が限られるため、陽性者の検体のごく一部しか提出されていない。NICDの科学者の話では、つまり入院した乳幼児がオミクロン株に感染したのかどうか確かめることが不可能だ。

このデータに含まれる乳幼児全員が新型コロナに感染しているかについても、不透明性がある。全員が新型コロナの検査を受けるわけではないからだ。

実際上の理由から、呼吸器疾患の症状がある乳幼児は新型コロナウイルス感染症として扱われるが、インフルエンザなど他の病気の症状である可能性もある。

入院した乳幼児の重症度

データからは、入院した0─4歳の子どもの29%が重症化していることが分かる。この比率は他の幾つかの年齢グループと変わりがなく、60歳超の患者の重症化率に比べると著しく低い。

4歳以下の入院患者のうち死亡したのは1%。ただこのグループの入院総数は70人で、1%という数字がどの分母に基づくのかはっきりしていない。

NICDはこの件でロイターの問い合わせには答えず、今週中に子どもの入院に関する新たな報告書を公表すると説明した。

オミクロン株の影響を警戒すべきか

乳幼児の入院患者の多さを警戒するべきかどうか質問されたNICDの臨床微生物学者アン・フォン・ゴットベルク氏はロイターに「まだ早い」とくぎを刺した。

フォン・ゴットベルク氏は「子どもの患者の一部はオミクロン株出現前に入院した事実があるようだ。われわれはデータを非常に注意深く点検しているほどの懸念を持っているとはいえ、現段階で乳幼児の入院患者数をはっきりオミクロン株と結びつけられるとまで確信できない」と語る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日銀、政策金利0.75%で維持 26年度の経済・物

ワールド

「トランプ氏は権力維持を模索」スミス元特別検察官が

ビジネス

25・26年度GDP見通しを上方修正、27年度は引

ワールド

中国の対アフリカ融資、24年はピークの1割弱 対象
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中