最新記事

ヘルス

ベジタリアンは鬱病になりやすい？

2017年12月2日（土）15時20分
メリッサ・マシューズ

野菜ばかりではビタミンB群やオメガ3脂肪酸が不足しがち　Vladorlov/ISTOCKPHOTO

＜菜食主義に潜む落とし穴......栄養不足で心の健康に悪影響の恐れが＞

健康に過ごしたいなら肉ばかり食べず、もっと野菜を食べよう――。そんな「常識」を覆す研究結果がこの夏、学術誌に発表された。ジャーナル・オブ・アフェクティブ・ディスオーダーズ（オンライン版）によれば、肉を食べないと鬱病のリスクが高くなるという。

菜食中心の食生活が精神衛生にどんな影響を及ぼすか、医学的にはあまり分かっていない。そこでイギリスとアメリカの共同研究チームは、イギリスで世帯ごとの食生活を自己申告させた過去の調査データを分析。その結果、菜食主義だと答えた男性は肉も食べる男性に比べて鬱病になるリスクが高いことを突き止めた。

調査は妊婦約1万人の成人男性パートナーを対象に、菜食主義かどうか（菜食主義者だと回答したのは350人）、特定の食品を食べる頻度、産後鬱になるリスクを評価するエディンバラ産後鬱病自己質問票（EPDS）での点数などを自己申告させたもの。分析の結果、菜食主義者とそうでない男性では、菜食主義者のほうがEPDSのスコアが鬱になる最低ラインとされる10点を超えるリスクが高いことが分かった。

今回の分析結果は、人々が「菜食主義」を厳密にはどう捉えているかもあぶり出した。自称ベジタリアンの男性はハンバーガーやホットドックは口にしないものの、脂っこい魚や貝類を肉食の男性並みに食べ、牛肉などの赤肉も口にしていた。自称ビーガン（完全菜食主義者）の場合も、72％が赤肉も多少は食べると回答した。

研究チームが示唆しているのはあくまでも、菜食中心の食生活と精神衛生との関連性だ。菜食主義者のほうがビタミンB12など赤肉に含まれる栄養分の摂取量が少なく、それが鬱病につながる可能性がある。今回の発見を受けて、肉と鬱の関係の検証に弾みがつくだろうと研究者らは期待している。

栄養と鬱病との関係が次第に明らかになるなか、栄養神経科学の分野では栄養が認知、行動、感情に及ぼす影響の研究も始まっている。精神障害を抱える多くの患者に不足しているのは、魚に含まれるオメガ3脂肪酸や肉類に多いビタミンB群などだ。13年の研究では、ビタミンB12のサプリメントと抗鬱剤を組み合わせることで、鬱病の症状が大幅に軽減されることが分かっている。

自称ベジタリアンなのに肉を食べているという後悔も鬱の引き金になるのかもしれないが。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録（無料）はこちらから=>>

[2017年12月 5日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ドンバス割譲が「安全の保証」の条件　ウクライナ
2026.01.28

ワールド

ウクライナ東部ハルキウで旅客列車にドローン攻撃、西
2026.01.28

ビジネス

ＣＢ消費者信頼感指数、1月は84.5に低下　14年
2026.01.28

ビジネス

ボーイング、第4四半期は黒字転換　事業売却益や納入
2026.01.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が？
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中