最新記事

プライバシー

顔認識技術を組み込んだディスプレイ、あなたの心まで丸裸に（前編）

2017年7月27日（木）20時45分
ケイト・ローレンス　ReadWrite［日本版］編集部

(c) ReadWrite［日本版］編集部

＜ここ数年、駅のコンコースや商業施設など人通りの多いところで目につくようになってきた液晶ディスプレイによる広告ディスプレイ「デジタルサイネージ」。足早に通り過ぎながら美しい映像を見ていると思っているなら気をつけたほうがいい。あなたはディスプレーを見ているのではなく、見られているかもしれないのだ......＞

先日、レストランやショッピングエリアで使われている顔認識技術を使ったデジタルサイネージが、来店者にパーソナライズされた広告を表示するためだけでなく、小売業者がよりターゲットを絞り込んだマーケティングを行えるという建前で、来店者の反応などを記録していた件について議論が巻き起こった。

オスロのレストラン Peppe's Pizzaでデジタル広告の故障が起こり、デジタルサイネージの裏側に設置されている顔認証のプログラムコードが露呈したことから問題が発覚した。この事件のデジタルサイネージにはカメラと、対象者の性別や年齢、表情、メガネをかけているか、サイネージの前にどれだけ留まっていたかなどを認識する機能が備わっている。

この件に関して、ダブリンに拠点を置くデザイナー、ユセフ・サーハンは自宅で調査をした結果、同じようなデジタルサイネージが稼働しており、彼の懸念はそれらの多くで現実のものとなっていることがわかった。

「あなたの行動（とそれに伴うメタデータ）は、あなたが知らない間に広告主に送られており、それを拒否する方法はありません。これが問題の核心です。裏で何が行われているのかわからず、何の通知もなく、拒否することもできない。これはプライバシーの侵害であり、受け入れられるものではありません」

tweetimage20170727_03.jpg

マーケティングにおけるAIおよび顔認証の活用についてさらに知るために、顔認証技術を開発する NTechLabの設立者である アルテム・クハレンコに話を聞いた。彼らはニューラルネットワークを使った顔認証アルゴリズムを開発し、ワシントン大学で2015年11月に行われた顔認証技術コンテスト「メガフェイス」で、GoogleのFacenetを含む90のライバルを制して優勝している。

この技術はのちにロシア製のAndroidアプリ「FindFace」に使われており、これにより誰でも自分の携帯で写真を撮ってサービスにアップロードすることで、1秒もかからないうちにその人のSNSアカウントを見つけることができる。

次のページ個人の特定から感情の分析へ進化
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＣＢ消費者信頼感、3月は小幅上昇　1年後インフレ
2026.04.01

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否　スペ
2026.04.01

ワールド

米「数日が決定的局面」、イランは米企業への攻撃示唆
2026.04.01

ワールド

米ＵＳＴＲ代表「ＷＴＯ脱退の準備ない」、貿易不均衡
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中