最新記事

米大統領

トランプのツイッター、フォロワーの半分は偽物(フェイク)?

2017年6月1日(木)19時09分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

@realDonaldTrumpより

<謎の単語「covfefe」をツイートして世間を騒がせたトランプだが、その3000万フォロワーの約半数が偽アカウント(ボット)ではないかとの指摘が挙がっている>

ドナルド・トランプ米大統領は、世界で最もツイッターをうまく使っている政治指導者だ。この点はトランプ支持者も反対派も意見が一致するだろう。

5月31日未明には、この世に存在しない謎の単語をツイートし、ネットが騒然となった。ツイートの文面は「Despite the constant negative press covfef」(絶え間ない否定的なメディアのcovfefeにもかかわらず)。この「covfefe」は何かの略語なのか、意味のある暗号なのか、それとも単なるタイプミスか――。世界中で憶測やジョーク、辛辣な皮肉が飛び交う羽目になった。

nc170601-1.png

このツイートは既に削除されている。その後トランプは「Who can figure out the true meaning of "covfefe" ??? Enjoy!」(誰がcovfefeの本当の意味を突きとめられるかな。楽しんで!)とツイートした

これだけ話題になる理由の一端は、やはりそのフォロワー数にある。トランプにはプライベートな @realDonaldTrump というアカウントと、米大統領としての @POTUS というアカントがあるが、前者はフォロワー数3106万強、後者は 1821万強と驚異的な数だ(日本時間2017年6月1日15時現在)。

主要メディアを「フェイクニュース」と敵視するトランプにとって、ツイッターは大きな武器となってきた(ニューズウィーク日本版は1月31日号でトランプの「ツイッター政治」を取り上げた特集を組んでいる)。しかし、そのフォロワー数がもしも、フェイク(偽物)で水増しされているとしたら?

脚本家のジョン・ニーブンが30日、トランプのツイッター(@realDonaldTrump)フォロワーが週末の間に突然「300万人」増えており、不自然だと指摘した。フォロワーの一覧を見てみると、確かにツイート数0回で、写真もプロフィールもないアカウントが5月に急増していることがわかる。

急増したのは偽アカウント、生身の人間でない「ボット」ではないか、というわけだ。米ニューズウィークの30日の記事によれば、ツイッターフォロワーの信憑性を調べるTwitter Auditで調査したところ、トランプのフォロワーのうち本物は51%だけだったという(ただし、日本時間6月1日15時に改めて調べると、本物の比率はなぜか62%に上がっていた)。

トランプのフォロワーに偽アカウントが多数含まれているのではないかという指摘は、今回が初めてではない。1月にジャーナリストのヤシャル・アリが調べた際、約2000万(当時)のフォロワーのうち本物は68%だった。

共和党の主要大統領候補に目され始めていた2016年4月、著名なデータサイエンティストのネイト・シルバーはブログFiveThirtyEightで、トランプの約800万(当時)のフォロワーのうち偽アカウントは8%だと書いている。その頃と比べて偽アカウントの比率が格段に高まっているが、実はシルバーの記事の趣旨は「誰もがフェイクのフォロワーを持っているが、トランプが一番多い」というものだった。

さて問題は、なぜトランプのフォロワーにこれほど「フェイク(偽物)」が多いのかということだ。

【参考記事】トランプの「嘘」まとめ(就任式、対日要求ほか)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍

ビジネス

ドイツ25年借入額、当初計画下回る 歳出減と歳入増

ワールド

デンマーク首相、NATO事務総長と北極圏の安全保障
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中