最新記事

サイエンス

老化はもうすぐ「治療できる病気」になる

Is There A Cure For Growing Old?

2016年12月30日(金)19時49分
ロナルド・ベイリー(米リーズン誌サイエンス担当)

1899年生まれのイタリア人、エマ・モラノ。2016年11月29日に117歳の誕生日を迎えた Alessandro Garofalo-REUTERS

<最新医学の常識では、老化はもはや自然現象ではない。老化防止のための「ミトコンドリア治療」などの発達で、老化は「治療可能な病気」になりつつある>

 現在最高齢の人間は、11月29日に117歳の誕生日を迎えたイタリア人女性のエマ・モラノ。19世紀生まれの最後の存命者だ。長寿の秘訣は、1日3つの生卵と、1938年以来ずっと独身でいることだという。

 これまで最も長生きしたのは、フランス人女性のジャンヌ・カルマン。1997年に122歳で亡くなった。

 英科学誌ネイチャーは10月、米アルベルト・アインシュタイン医学校の3人の研究者による「人間の寿命の限界を示す科学的根拠(Evidence for a limit to human lifespan)」という論文を掲載した。研究チームは1990年代以降最高齢者の年齢が延びていないとしたうえで、人の寿命にはそもそも限界があると結論付けた。稀な例外を除けば、どんなに延びても115歳が限度だという。

老化は病気という新常識

 だが、本当にそうだろうか。21世紀になると、事故や災害などの場合を除き、人を死に至らしめるほぼすべての原因は「病気」として扱われるようになった。この流れでいくと、これからは人を殺す「老い」も病気とみなして治療を求める時代だ。

 2015年にはヨーロッパの老年学者の研究チームが、老いを病気に分類せよと提唱する論文を発表した。老化は「自然かつ人類共通の(正常な)プロセスであって病気ではない」という従来の常識に異議を唱えたのだ。

【参考記事】女性は妊娠で脳の構造を変え、「子育て力」を高める:神経科学の最新研究

 100年前なら、骨粗しょう症や関節リウマチ、高血圧、心身の衰えなどは、ただの老化現象とみなされた。ところが今、そうした症状は立派な病気として治療が施される。「老いが人体の構造や機能にとって有害で異常な状態だという事実には、疑いの余地がない」と彼らは論文で述べた。「老化には特定の原因があることが明らかになってきている。それらの原因一つひとつを細胞や分子レベルまで分析すれば、老いの兆候や症状を見つけ出すことも可能だ」

 ヨーロッパの別の研究グループが2015年に発表した論文によると、老化関連疾患が表れる前には、体の組織や細胞内で加齢性の変動が起きる。それを突き止めることで老化状態を予測する「バイオマーカー」が多数特定されていると指摘した。製薬会社や医師がそうしたバイオマーカーを活用すれば、細胞や分子の機能不全を正常に戻す治療を解明して患者に施し、体内の化学反応が最適に機能する状態に戻せるという。

【参考記事】抗酸化物質は癌に逆効果?

 大抵の人にとって、体内の化学反応が最も良い状態なのは20代のときだ。事実、15~24歳のアメリカ人の若者と65歳以上の高齢者を比較すると、心臓疾患で死亡する確率は500分の1、インフルエンザや肺炎は230分の1、癌は100分の1など、若者の方が遥かに低い。

【参考記事】カーターの癌は消滅したが、寿命を1年延ばすのに2000万円かかるとしたら?

ニュース速報

ビジネス

日本経済、持続的な成長に向かう=黒田日銀総裁

ワールド

トランプ新政権の保護主義的政策、経済に悪影響=IM

ワールド

自衛隊機の緊急発進、過去最多の883回 中国機が大

ワールド

自衛隊、中台有事を想定した演習実施へ

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    アパホテル書籍で言及された「通州事件」の歴史事実

  • 2

    スコセッシ『沈黙』、残虐で重い映像が語る人間の精神の勝利

  • 3

    ソロス氏「トランプ大統領で市場は低迷へ、政策は失敗すると確信」

  • 4

    トランプ支持者が抱える、ある深刻な分裂

  • 5

    オバマ、記者団に別れ「まだ世界の終わりではない」

  • 6

    ロボット化する社員が企業の倫理的問題を招く

  • 7

    北朝鮮外交官は月給8万円、「誰も声をかけてこない…

  • 8

    米メディアはなぜヒトラーを止められなかったか

  • 9

    【式典スケジュール】トランプ新大統領、就任イベン…

  • 10

    中国からロンドンに貨物列車が到着、「一帯一路」大…

  • 1

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 2

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき」中国紙が警告

  • 3

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 4

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 5

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 6

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 7

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 8

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 9

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差…

  • 10

    共和党が議会を握っても、オバマケアは廃止できない?

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 5

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 6

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 7

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 8

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 9

    独身男性の「結婚相手は普通の子がいい」は大きな間…

  • 10

    トランプ、ついにトヨタを標的に 「メキシコで製造…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月