小売業界「弱肉強食」 スーパー、百貨店跡に居抜きでドンキ、ニトリ進出

＜出店コストは半分以下も＞

今中間期、Ｊ．フロント　リテイリング <3086.T>や三越伊勢丹ホールディングス <3099.T>など大手百貨店各社は軒並み通期業績見通しの下方修正に踏み切った。訪日外国人（インバウンド）の需要が想定以上に弱まったうえ、百貨店の主要顧客だった中間層の需要の低迷が続いているためだ。

Ｊフロントの山本良一社長は「百貨店は売上収益と経費の両面で抜本的な構造改革が急務」と危機感を持つ。非効率部分の面積圧縮、不動産賃貸への転換も選択肢としながら「集客力、収益力を伴った魅力ある売り場づくりを進める」と宣言。非効率部分の代表例として、百貨店のメーン事業だった婦人服の売り場を挙げ、他業態への賃貸も含めて効率化を進める意向を示している。

「居抜き物件の再生の相談が引きも切らずやってきて、それに追われて大わらわな状況」と語るのは、ドンキホーテホールディングス <7532.T>の大原孝治社長。ＧＭＳなどの大量閉店が続く現状を「千載一遇のチャンス」と言い切る。 家電量販店もＧＭＳも店舗網縮小の傾向にあり、拡大基調にある業態が限られている。特に新規出店需要の少ない郊外では、ドンキへの出店要請が多いという。同社の１６年６月期の新規出店は４０店舗と過去最多だったが、このうち３４店舗が既存店舗をそのまま活用する「居抜き物件」。１７年６月期についても「８０％程度は居抜きになる」との見通しを示す。

小売店舗は一定周期で改装投資が必要となるが不振店舗ではそれがままならず、店舗の老朽化がさらなる客離れを引き起こすなど、悪循環に陥ってしまう。一方、出店場所を探す企業にとっては、「居抜き」は出店コストの抑制につながる。両者にとってメリットが大きい。