最新記事
環境技術

「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

Green Cement on the Way

2024年12月6日(金)18時05分
ジェイミー・ゴギンズ(アイルランド国立大学ゴルウェー校理工学部教授)
「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

低炭素セメントの製造を手がけるフォルテラの工場(カリフォルニア州レディング) FORTERA

<コンクリート製造過程の二酸化炭素排出を減らし、環境負荷を軽減するための新技術の開発が進んでいる。導入への課題とは?>

水を別にすれば、世界で最も大量に使われている物質はコンクリート。その量は全世界で年間約140億立方メートル。用途の40%は住宅や商業施設、橋梁などの建設だ。

しかしコンクリートの製造過程では、地球温暖化の元凶である二酸化炭素(CO2)が大量に排出される。そしてその90%は、コンクリートを固めるのに欠かせないセメント(ポルトランドセメント)の製造に由来する。ポルトランドセメントは、世界の直接的CO2排出量の7~8%を占める。


これでは持続不能だ。効率的に低炭素セメント(いわゆる「グリーンセメント」)を製造する方法はないのか。

ある。例えば米カリフォルニア州レディングでは、素材技術会社のフォルテラが在来型セメント工場の隣に新たな施設を建設し、工場から排出されたCO2を回収し、それを用いて低炭素のセメント代替物(ある種の炭酸カルシウム)を作ろうとしている。うまくいけば、これでセメント製造時のCO2排出量を70%も削減できるという。

現代の都市生活にコンクリート製の建造物は欠かせない。当然、その建設に不可欠なセメントの需要は減らない。だがCO2の排出量は減らさねばならない。そこで重要になるのが、CO2の効率的な回収・貯留・再利用技術だ。

それがあれば、既存の工場で従来どおりセメントを製造しつつ、そこで排出されるCO2を回収し、それをセメントなどの製造に再利用できる。

newsweekjp20241206023908-f8720022d2b7455076bb97e58941f29c5c07b26f.jpg

フォルテラが製造する低炭素セメント FORTERA

導入には巨額投資が必要

現にノルウェーでは、ドイツのセメント大手ハイデルベルク・マテリアルズがセメント工場の敷地内に炭素回収・貯留施設を建設中だ。この施設では既存工場のCO2排出量の半分に相当する年間40万トンのCO2の回収・貯留が可能と推定されている。

だが、この技術の導入には高額な投資が必要だ。また回収したCO2を地下に貯留する場合は、一定の地質学的条件を満たす必要がある。

EUには排出権取引の仕組みがあり、大量のCO2を排出する企業は金を払って排出権を買わねばならない。しかし国際エネルギー機関の調べでは、それでも過去10年間でセメント部門のCO2排出量はさほど減っていない。

低炭素セメントの製造技術が普及すれば事態は改善されるだろうが、それまでの間はどうすればいいか。まずは資材の効率的な使用を推進し、エンボディド・カーボン(資材・建材の生産から廃棄に至るライフサイクル全体で排出されるCO2の量)が少ない製品を選ぶことだ。これだけでもエンボディド・カーボンを20%は減らせるはずだ。

低炭素セメントの使用を義務付ける手もある。アイルランドでは政府関連の建設事業で可能な限り低炭素の工法や低炭素セメントを使用することが義務付けられている。

将来的に、全てのセメントをグリーンに、つまり低炭素にすることは可能だろうか。容易ではないが、まずは既存のセメント工場にCO2の回収施設を設置し、低炭素セメントの効率的かつ大規模な生産を進めること。政府や業界全体の適切なインセンティブがあれば可能だ。

The Conversation

Jamie Goggins,Professor of Civil Engineering, College of Science and Engineering, University of Galway

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 トランプvsイラン
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月8日号(7月1日発売)は「トランプvsイラン」特集。「平和主義者」の大統領がなぜ? イラン核施設への攻撃で中東と世界はこう変わる

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


建築
顧客の経営課題に寄り添う──「経営のプロ」の視点を持つ「異色」の建築設計事務所
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック最高値更新、貿易交

ワールド

G7外相、イスラエル・イラン停戦支持 核合意再交渉

ワールド

マスク氏、トランプ氏の歳出法案を再度非難 「新政党

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで約4年ぶり安値、米財政
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    普通に頼んだのに...マクドナルドから渡された「とんでもないモノ」に仰天
  • 3
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。2位は「身を乗り出す」。では、1位は?
  • 4
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで! 覚えておくべ…
  • 6
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 7
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引き…
  • 8
    飛行機のトイレに入った女性に、乗客みんなが「一斉…
  • 9
    自撮り動画を見て、体の一部に「不自然な変形」を発…
  • 10
    顧客の経営課題に寄り添う──「経営のプロ」の視点を…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 7
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 8
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中