最新記事
環境問題

プラスチックごみが「海洋生物の胚」を死滅させている可能性

Sea Plastics Are Causing Embryos to 'Go Wrong' and Die

2024年4月23日（火）13時30分
パンドラ・デワン
（写真はイメージです）Naja Bertolt Jensen-Unsplash

（写真はイメージです）Naja Bertolt Jensen-Unsplash

＜イタリアのアントン・ドールン生態学研究所とイギリスのエクセター大学が行った新たな研究で明らかに＞

プラスチック汚染は海洋生物に想像以上の害をもたらしているのかもしれない。

国際自然保護連合（IUCN）によると、海に流れ込むプラスチックは年間1400万トンに上り、海洋ごみ全体の80％を占める。そうしたプラスチックは海洋生物が絡まるだけでなく、人工物に含まれる化学物質を摂取すれば、自然の代謝がかき乱される可能性もある。プラスチックの表面には重金属などの有害物質が付着していることがあり、これがそうした影響を引き起こす。

イタリアのアントン・ドールン生態学研究所とイギリスのエクセター大学が行った新たな研究で、高濃度のプラスチック汚染が、実際に広範な海洋生物の胚を死滅させている可能性があることが分かった。

「極端な汚染がある中でそうした種が繁殖していれば、その種に次の世代はない」。発表の中で、論文筆頭筆者のエクセター大学アソシエートリサーチフェロー、エヴァ・ヒメネスグリはそう言い切った。

科学誌キモスフィアに発表した研究でヒメネスグリのチームは、主な海洋生物を網羅する7種の発達にPVCペレット（幅広い製品の製造に使われる粒状のプラスチック）が及ぼす影響を調査した。

「我々が調査した種は、高濃度の新しいPVCペレットにさらされると、さまざまな形でおかしくなった。殻や脊索（胚の中央を走る棒状の組織）を作れなくなったり、正しい左右相称が形成できなかったり、何回か細胞分裂を繰り返した後に発達が止まったものもある。いずれも生存可能な胚になることはできなかった」（ヒメネスグリ）

海洋全体の平均的なプラスチック濃度に比べると、この研究に使ったプラスチック濃度は異常に高かったという。それでも、特定の状況でプラスチックがこれほど高濃度になることはあり得る。

ヒメネスグリは「我々が研究したような濃度の汚染は、PVCペレットの流出のような状況でしか見られない」としながらも、「それが起きることは分かっている。例えば1月にはポルトガル沖で何百万ものペレットが貨物船から流出した」と指摘する。

「石油化学工場付近の河川や海岸も、非常に高濃度の加工前ペレットが含まれることが分かっている。もし、我々の沿岸部でプラスチック汚染がそうした極端な水準に達した場合（特殊なケースで起こり得るが、幸いなことに現時点ではめったにない）、多くの種が繁殖できなくなる可能性があり、海洋生物と環境全体、さらには人間にとてつもない影響を及ぼす」

ヒメネスグリはそう語り、「海へ流れ込むプラスチックの量を減らすため、我々は緊急に行動する必要がある」と言い添えた。

（翻訳：鈴木聖子）

【関連記事】
カカオ豆の高騰が止まらない...チョコ産業の未来に不可欠な「持続可能な農法」
名古屋のものづくりの現場から生まれた、唯一無二のアップサイクル品
革新技術で挑む鉄鋼業のグリーン化...H2GSが目指すCO2削減95％の挑戦

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ビットコイン下げ止まらず7万ドル割れ、24年11月
2026.02.05

ビジネス

米人員削減1月に急増、17年ぶり水準　ＵＰＳやアマ
2026.02.05

ビジネス

英中銀が金利据え置き決定、5対4の僅差　今後利下げ
2026.02.05

ワールド

中国外相、キューバ外相と会談　国家主権と安全保障を
2026.02.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中