最新記事

トレーニング

ジム不要の「囚人筋トレ」なら、ケガなく身体を鍛えられる!

2018年5月10日(木)16時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

South_agency-iStock.

<監獄で「自重トレーニング」を積み重ねた男は、関節やグリップ(握力)を疎かにしなかった――。元囚人による筋トレ本『プリズナートレーニング』続編が教えてくれること>

昨年の夏、日本で刊行されて大反響となった『プリズナートレーニング』(ポール・ウェイド著、山田雅久訳、CCCメディアハウス)という本がある。

話題を呼んだ理由のひとつは、「ジム通い不要」「ダンベル不要」「プロテイン不要」と、近代的トレーニングに必須だと思われてきた要素をことごとく否定している点だ。

理由のもうひとつは、著者に何のインストラクター資格も学位もなく、それどころか「元囚人」であるという希有な事実である。

度重なる薬物犯罪の過ちによって刑務所の入退を繰り返した末、著者が延べ約20年にわたる監獄生活で身につけたのは、おのれの体ひとつで、外見と機能ともに究極の肉体を創り上げる「キャリステニクス」、すなわち「自重トレーニング」であった。

なぜ「グリップ(握力)」と「関節」なのか

「人生100年時代」といわれるようになった昨今、世間で定着しつつある健康ブームの一環で、特に筋力トレーニングを始める男性が増えてきた。

腹筋が6つに割れて見える「シックスパック」や、鍛え上げられた大胸筋や広背筋によって形成された「逆三角形」の上半身に憧れ、ジム通いを始める人も多い。

しかし、『プリズナートレーニング』の著者、ポール・ウェイドが述べる事実は一貫している。


 もし次のような話を聞きたいなら、この本を読むと時間の無駄になる。

・ウェイトを挙げろ
・10レップス3セットが基本
・ストレッチしろ
・1日6回食べろ
・プロテインを飲め

 わたしはこんなことは言わない――実際、わたしが口にすることのほとんどが、現代のフィットネスシーンがアピールする内容とは真逆になる(だから、効果があるのだが)。

これは、著者の新著『プリズナートレーニング 超絶!!グリップ&関節編』(山田雅久訳、CCCメディアハウス)からの一節だ。

著者は前作『プリズナートレーニング』で、胸・肩・背中・腹・太もも・上腕の筋肉を自重トレーニングのみでバランスよく鍛え上げる方法を伝授しているが、この続編でわれわれに指南してくれるのは「グリップ(握力)」と「関節」の鍛え方である。

率直に言うと、地味な印象をぬぐえない。見栄えのいい肉体を手に入れたい筋トレファンの心に、どれだけ刺さるのだろうか。

しかし著者によれば、グリップや関節にまで気を配りながら鍛え上げることで、見せかけだけではない、真に強靱な体を創り上げることができるのだ。そして、そのセルフコントロールは、むしろ器具を使わないからこそ有効だという。


どこのジムに行っても、バーベルを挙げる時の助けにするため、リストストラップとフックを使う男たちを見かける。"もっと" 挙げられるようになるからだ、と彼らは言うが、それは違う。確かに腕はその重量を挙げている。しかし、手にはその重量を挙げる力がない。つまり、実際には挙げていない。肉体的な能力を解き放つのにストラップやフックがいつも必要だとしたら、それはおかしな話になる。ニセモノの習慣をつくるし、強さだって見せかけだ。(30~31ページ)

ある道具やシステムの「強度」を考えるとき、基準とすべきなのは最も弱い部分である。著者によれば、「どんなシステムでも、たとえそれが単純なチェーンであっても、もっとも弱い連結部分がそのチェーン全体の強さを決める」のだ。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中