最新記事

環境

コトラー流「環境問題解決のための」ソーシャル・マーケティング手法とは?

2019年11月28日(木)16時30分
松野 弘(経営学者、現代社会総合研究所所長)

写真は本文と関係ありません Placebo365-iStock.

<現代マーケティングの大家コトラーは今、マーケティングによる環境問題の解決を訴えている。新著『コトラーのソーシャル・マーケティング――地球環境を守るために』で示された、その方法とは......>

環境保護とソーシャル・マーケティングの視点

前編「マーケティングが環境問題の解決に向かうまで」で解説したフィリップ・コトラーによるソーシャル・マーケティング概念を基本として、コミュニティにおける社会的課題を解決するためのソーシャル・マーケティング手法を適用したのが、ダグ・マッケンジー=モーア(Doug McKenzie-Mohr)の「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)である。

マッケンジー=モーアは、コトラーと共著で『コトラーのソーシャル・マーケティング ――地球環境を守るために』(拙監訳、ミネルヴァ書房)を刊行している。

同書は基本的には、コトラーのソーシャル・マーケティング概念である、「ソーシャル・マーケティングとは、人々の考え方や習慣を変革するプログラムを企画し、管理するためのマネジメント技術である」(Kotler et al., 1995)や、「ソーシャル・マーケティングは、ターゲットと同様に、社会(公衆衛生、安全、環境、そして、コミュニティ)に便益をもたらすターゲットの行動に対して影響を与えるために、価値を創造し、伝達し、提供させるというマーケティングの原理、および、手法を適用させるプロセスである」(Kotler et al., 2009)をベースにしている。

その上で、今日の重要な社会的課題である「環境問題」の解決方策について、コミュニティ活動を基点とした実践的事例の中で提示したものである。

深刻化・多角化しつつある環境問題の解決には、「賢明な消費と廃棄物管理」(smart consumption and waste management)を基本指針として、「『ソーシャル・マーケティング・プログラム』の実施によって、環境保護を推進していくための行動へと行政・企業・一般市民を変革させるための手段と方法が必要であること」をコトラーは説いている(日本語版への序文)。

「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」の可能性

同書の主眼は、基本的には、マッケンジー=モーアの提唱している「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)手法を用いて、家庭部門と商業部門における6つの課題、すなわち、

(1)廃棄物の削減
(2)水質保全
(3)有害排出ガスの削減
(4)水使用料の削減
(5)エネルギー使用量の削減
(6)魚類と野生生物の生息環境の保護

における環境負荷を減少させるべく、環境保護や環境保全の観点から営利組織(企業)・非営利組織(NPO/NGO等)・一般市民(消費者)の価値観や行動を変革させることにある。

アメリカをはじめとした先進国(他に、イギリス、西ヨーロッパ、カナダ、オランダ、アイルランド)や開発途上国(ヨルダン、ベトナム)におけるグローバルな事例の分析・考察・評価を行っているところが、同書の大きな特長である(同書はしがき)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中