最新記事

環境

コトラー流「環境問題解決のための」ソーシャル・マーケティング手法とは?

2019年11月28日(木)16時30分
松野 弘(経営学者、現代社会総合研究所所長)

写真は本文と関係ありません Placebo365-iStock.

<現代マーケティングの大家コトラーは今、マーケティングによる環境問題の解決を訴えている。新著『コトラーのソーシャル・マーケティング――地球環境を守るために』で示された、その方法とは......>

環境保護とソーシャル・マーケティングの視点

前編「マーケティングが環境問題の解決に向かうまで」で解説したフィリップ・コトラーによるソーシャル・マーケティング概念を基本として、コミュニティにおける社会的課題を解決するためのソーシャル・マーケティング手法を適用したのが、ダグ・マッケンジー=モーア(Doug McKenzie-Mohr)の「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)である。

マッケンジー=モーアは、コトラーと共著で『コトラーのソーシャル・マーケティング ――地球環境を守るために』(拙監訳、ミネルヴァ書房)を刊行している。

同書は基本的には、コトラーのソーシャル・マーケティング概念である、「ソーシャル・マーケティングとは、人々の考え方や習慣を変革するプログラムを企画し、管理するためのマネジメント技術である」(Kotler et al., 1995)や、「ソーシャル・マーケティングは、ターゲットと同様に、社会(公衆衛生、安全、環境、そして、コミュニティ)に便益をもたらすターゲットの行動に対して影響を与えるために、価値を創造し、伝達し、提供させるというマーケティングの原理、および、手法を適用させるプロセスである」(Kotler et al., 2009)をベースにしている。

その上で、今日の重要な社会的課題である「環境問題」の解決方策について、コミュニティ活動を基点とした実践的事例の中で提示したものである。

深刻化・多角化しつつある環境問題の解決には、「賢明な消費と廃棄物管理」(smart consumption and waste management)を基本指針として、「『ソーシャル・マーケティング・プログラム』の実施によって、環境保護を推進していくための行動へと行政・企業・一般市民を変革させるための手段と方法が必要であること」をコトラーは説いている(日本語版への序文)。

「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」の可能性

同書の主眼は、基本的には、マッケンジー=モーアの提唱している「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)手法を用いて、家庭部門と商業部門における6つの課題、すなわち、

(1)廃棄物の削減
(2)水質保全
(3)有害排出ガスの削減
(4)水使用料の削減
(5)エネルギー使用量の削減
(6)魚類と野生生物の生息環境の保護

における環境負荷を減少させるべく、環境保護や環境保全の観点から営利組織(企業)・非営利組織(NPO/NGO等)・一般市民(消費者)の価値観や行動を変革させることにある。

アメリカをはじめとした先進国(他に、イギリス、西ヨーロッパ、カナダ、オランダ、アイルランド)や開発途上国(ヨルダン、ベトナム)におけるグローバルな事例の分析・考察・評価を行っているところが、同書の大きな特長である(同書はしがき)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数、予想外の9000件減 季調

ワールド

ロ、グリーンランド占領説を一蹴 西側の「二重基準」

ワールド

米、メキシコに麻薬製造施設への軍事作戦容認を要求=

ビジネス

FRBは物価目標達成に注力を、雇用は安定=シカゴ連
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 3
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハメネイ」で団結、怒りの連鎖が止まらない理由
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 8
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 9
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 10
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中