最新記事

環境

コトラー流「環境問題解決のための」ソーシャル・マーケティング手法とは?

2019年11月28日(木)16時30分
松野 弘(経営学者、現代社会総合研究所所長)

写真は本文と関係ありません Placebo365-iStock.

<現代マーケティングの大家コトラーは今、マーケティングによる環境問題の解決を訴えている。新著『コトラーのソーシャル・マーケティング――地球環境を守るために』で示された、その方法とは......>

環境保護とソーシャル・マーケティングの視点

前編「マーケティングが環境問題の解決に向かうまで」で解説したフィリップ・コトラーによるソーシャル・マーケティング概念を基本として、コミュニティにおける社会的課題を解決するためのソーシャル・マーケティング手法を適用したのが、ダグ・マッケンジー=モーア(Doug McKenzie-Mohr)の「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)である。

マッケンジー=モーアは、コトラーと共著で『コトラーのソーシャル・マーケティング ――地球環境を守るために』(拙監訳、ミネルヴァ書房)を刊行している。

同書は基本的には、コトラーのソーシャル・マーケティング概念である、「ソーシャル・マーケティングとは、人々の考え方や習慣を変革するプログラムを企画し、管理するためのマネジメント技術である」(Kotler et al., 1995)や、「ソーシャル・マーケティングは、ターゲットと同様に、社会(公衆衛生、安全、環境、そして、コミュニティ)に便益をもたらすターゲットの行動に対して影響を与えるために、価値を創造し、伝達し、提供させるというマーケティングの原理、および、手法を適用させるプロセスである」(Kotler et al., 2009)をベースにしている。

その上で、今日の重要な社会的課題である「環境問題」の解決方策について、コミュニティ活動を基点とした実践的事例の中で提示したものである。

深刻化・多角化しつつある環境問題の解決には、「賢明な消費と廃棄物管理」(smart consumption and waste management)を基本指針として、「『ソーシャル・マーケティング・プログラム』の実施によって、環境保護を推進していくための行動へと行政・企業・一般市民を変革させるための手段と方法が必要であること」をコトラーは説いている(日本語版への序文)。

「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」の可能性

同書の主眼は、基本的には、マッケンジー=モーアの提唱している「コミュニティ基点型のソーシャル・マーケティング」(Community-Based Social Marketing: CBSM)手法を用いて、家庭部門と商業部門における6つの課題、すなわち、

(1)廃棄物の削減
(2)水質保全
(3)有害排出ガスの削減
(4)水使用料の削減
(5)エネルギー使用量の削減
(6)魚類と野生生物の生息環境の保護

における環境負荷を減少させるべく、環境保護や環境保全の観点から営利組織(企業)・非営利組織(NPO/NGO等)・一般市民(消費者)の価値観や行動を変革させることにある。

アメリカをはじめとした先進国(他に、イギリス、西ヨーロッパ、カナダ、オランダ、アイルランド)や開発途上国(ヨルダン、ベトナム)におけるグローバルな事例の分析・考察・評価を行っているところが、同書の大きな特長である(同書はしがき)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

FRB調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中