コラム

米メディアは本当にオバマに甘く、トランプに厳し過ぎるのか

2018年07月07日(土)14時30分

メディアのオバマびいきが指摘されるのは今に始まったことではないが Tobias Schwarz-REUTERS

<共和党支持者はメディアの「偏向報道」にご不満だが、トランプはメディアの過剰報道に助けられてもきた>

トランプびいきの友人たちは、メディアに対して怒ってばかりいる。オバマ前大統領とトランプ大統領の扱いが違い過ぎるというのだ。

保守派を中心にネットで拡散されている画像がある。タイム誌の表紙を8枚、オバマが表紙の号とトランプが表紙の号を4枚ずつ並べたものだ。タイムの表紙を飾るオバマは、堂々としていて、自信に満ちていて、余裕があり、冷静に見える。そこに、「勝者」など前向きな言葉が添えられている。

トランプを描いた表紙はことごとく漫画チックだ。顔が溶けて崩れていたり、前髪が炎上していたり。添えられている言葉も「メルトダウン」「嵐の襲来」という具合だ。

メディアのオバマびいきが指摘されるのは、今に始まったことではない。08年の大統領選でオバマとヒラリー・クリントンが民主党の候補者指名を争ったときも、メディアがオバマに肩入れしていると言われた。

シンガポールでの米朝首脳会談の後、共和党支持者はメディアが不公正だと息巻いている。オバマは「核兵器なき世界」の実現を訴える演説をしただけでノーベル平和賞を授与された。それに対し、トランプは歴史的な会談を行ったのに、成果の乏しい会談だとメディアから酷評されている、というわけだ。もしオバマが金正恩(キム・ジョンウン)党委員長と会談していたら、メディアは2度目のノーベル平和賞を訴えたのではないかと言う人もいる。

しかし、私は大学の授業で「メディアの偏向は関係ない」ときっぱり言う。当惑した顔の学生たちに、私は説明する。メディアの最大の役割は、客観的真実を報じて人々に判断材料を提供すること。ある政治家が別の政治家より優れていると分かっているなら、それを伝えるべきではないか。教室ではこの後、メディアが政治家に対する評価をどの程度はっきり打ち出すべきかという議論に進む。

メディアが犯した真の罪

トランプは、メディアの恩恵に浴してきた面もある。16年の大統領選に名乗りを上げたとき、本当なら候補者としてまともに相手にするには値しなかった。しかし、メディアは、無能で嘘つきで滑稽なトランプを大々的に取り上げた。報道量は、対立候補だったクリントンの約3倍だった。

米朝首脳会談でも、トランプはメディアに助けられた。メディアは、ばかげたお祭り騒ぎにすぎない会談を、いかにも国際政治の重要イベントであるかのように報じた。

トランプは、常軌を逸した好戦的言動で世界を戦争の瀬戸際に引きずり込み、イラン核合意や地球温暖化に関するパリ協定などオバマの成果をことごとく覆し、G7諸国との関係も傷つけている。その結果、アメリカの国益を危うくし、国の評判も落とした。

米朝首脳会談の中身も、アメリカにとって懸念すべきものだった。メディアはあまり指摘していないが、金正恩はトランプを侮辱したのだ。トランプは非核化の約束を取り付けるどころか、金正恩を絶賛して国際社会の一員としてお墨付きを与え、米韓合同軍事演習も中止してしまった。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾との平和的統一の見通し悪化、独立「断固阻止」と

ワールド

北朝鮮、韓国に向け新たに600個のごみ風船=韓国

ワールド

OPECプラス、2日会合はリヤドで一部対面開催か=

ワールド

アングル:デモやめ政界へ、欧州議会目指すグレタ世代
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
2024年6月 4日号(5/28発売)

強硬派・ライシ大統領の突然の死はイスラム神権政治と中東の戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 2

    キャサリン妃「お気に入りブランド」廃業の衝撃...「肖像画ドレス」で歴史に名を刻んだ、プリンセス御用達

  • 3

    テイラー・スウィフトの大胆「肌見せ」ドレス写真...すごすぎる日焼けあとが「痛そう」「ひどい」と話題に

  • 4

    「自閉症をポジティブに語ろう」の風潮はつらい...母…

  • 5

    ウクライナ「水上ドローン」が、ロシア黒海艦隊の「…

  • 6

    1日のうち「立つ」と「座る」どっちが多いと健康的?…

  • 7

    ヘンリー王子とメーガン妃の「ナイジェリア旅行」...…

  • 8

    「みっともない!」 中東を訪問したプーチンとドイツ…

  • 9

    「娘を見て!」「ひどい母親」 ケリー・ピケ、自分の…

  • 10

    中国海外留学生「借金踏み倒し=愛国活動」のありえ…

  • 1

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 2

    キャサリン妃「お気に入りブランド」廃業の衝撃...「肖像画ドレス」で歴史に名を刻んだ、プリンセス御用達

  • 3

    中国海軍「ドローン専用空母」が革命的すぎる...ゲームチェンジャーに?

  • 4

    自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像を…

  • 5

    ハイマースに次ぐウクライナ軍の強い味方、長射程で…

  • 6

    仕事量も給料も減らさない「週4勤務」移行、アメリカ…

  • 7

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 8

    都知事選の候補者は東京の2つの課題から逃げるな

  • 9

    テイラー・スウィフトの大胆「肌見せ」ドレス写真...…

  • 10

    少子化が深刻化しているのは、もしかしてこれも理由?

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story