コラム

M5・8が「大地震」というアメリカ東海岸の動揺

2011年08月24日(水)11時26分

 クルマを運転していた私には揺れは全く感じられませんでした。私は家族を医者の検診に連れて行くところだったのですが、医院に着くと事務や看護師の人々が、出口で携帯電話をかけながら「地震だ、地震だ」と驚いた様子だったことで事態を把握したのでした。自分では揺れは感じなかったのですが、ニュージャージー中部では震度2から3というところだったようです。

 医院では騒ぎが続いており、医師が出てきて「緊急事態だからローカルFM局の音声を全館に流すように」と指示していましたし、事務の人たちは「南のボーデンタウンでも揺れたらしい」とか「オハイオ州でも揺れた」などと情報交換していました。やがてFM(「NJ101・5」という局)で「マグニチュード5・8という発表です。これは日本の東日本大震災などと比較すると、全く問題にならない小規模なものですから心配しないように」というアナウンスがあると、人々は静かになって行きました。

 医院の次に寄った店でも、地震の話題で持ちきりで、店の人は「私はカリフォルニアで2度大きいのを経験しているけど、東海岸では初めて、聞いたこともない」などと言っていました。そんなわけで、「珍しいニュース」という印象で家へ戻り、TVを見てみると大変なことになっているのに驚かされました。

 CNNでは地震後数時間はこのニュースをブチ抜きで報道していたのですが、ホワイトハウスや国防総省では緊急避難、マンハッタンの高層ビルでも多くの人が避難、都市間の特急電車アムトラックは一時停止後徐行運転、というのです。地震発生は東部時間午後2時少し前でしたが、NYの証券取引所は基本的に買いの進んだ日だったにも関わらず、直後は一旦下げたそうですし、とにかく大騒ぎでした。

 報道によれば震源のバージニアを含めて「本棚の本が落ちるような揺れはなかった」そうですから、大きくて震度4程度だと思われるのですが、人々の反応は大変なものでした。大きな影響があったのは通信の関係で、携帯の回線は通話が殺到して一時的にかかりにくくなったようですし、ツイッターでは一気にトラフィックが増えて、実質的にダウン状態が数時間続いたようです。ヤフーのニュースでは「東海岸に強い地震(ストロング・アースクエイク)」という見出しが大きく掲げられていました。

 ワシントンの官庁街では、例えば連邦最高裁では被害はなく、業務が遅滞することもなかったそうですが、その他の連邦政府機関では建物の安全性が確認できないからと、全職員を帰宅させた部署もあったようです。ワシントンで被害の大きかった(らしい)のは、例えばワシントン記念塔で、これは全高170メートルの大理石などでできた塔なのですが、もしかすると傾いているかもしれないなど、安全が確認できないことから一帯は立ち入り禁止になっているそうです。

 震度やマグニチュードから考えると、何とも大げさな騒動になっているのですが、とにかく東海岸でこの規模の地震は100年以上なかったそうで、これが生まれて初めての地震の経験になる人も多かった以上、仕方がないでしょう。ただ、仮にこの規模の地震が何度か起きるようですと、果たして建築等の耐震性はこれでいいのかという議論も出るかもしれません。

 それはともかく、この規模の地震でパニックになるアメリカ東部の人々を見ていると、日本人の強さということを改めて痛感します。それは過酷な自然環境に鍛えられた受け身のものかもしれませんが、明らかに決意と知恵によって現実のものとした強さだということは否定できない、そう思うのです。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)、『アメリカモデルの終焉』(東洋経済新報社)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

ニュース速報

ビジネス

オートリブ、「プリウス」リコール車にインフレーター

ビジネス

法人税が安倍政権下で初の減収、15年度の一般会計決

ビジネス

焦点:日銀は英EU離脱の影響警戒、臨時会合には慎重

ビジネス

情報BOX:金融機関がドル/円予想を下方修正、年内

MAGAZINE

特集:BREXITの衝撃

2016-7・ 4号(6/28発売)

世界を揺るがせたイギリス国民投票のEU離脱派勝利。リーマン危機級のパニックが再びグローバル経済を襲うのか

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    もし第3次世界大戦が起こったら

  2. 2

    英キャメロン首相「EU離脱派6つのウソ」

  3. 3

    ハーバードが絶賛する「日本」を私たちはまだ知らない

  4. 4

    ISISが3500人のNY「市民殺害リスト」をアプリで公開

    無差別の市民を選び出し、身近な標的を殺せと支持…

  5. 5

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  6. 6

    財政赤字を本気で削減するとこうなる、弱者切り捨ての凄まじさ

  7. 7

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  8. 8

    Windows10の自動更新プログラム、アフリカのNGOを危険にさらす

  9. 9

    搾取されるK‐POPのアイドルたち

  10. 10

    コンビニATM14億円不正引き出し、管理甘い日本が狙われる

    アフリカ諸国、東欧、中東などでは不正分析ソフト…

  1. 1

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  2. 2

    英国のEU離脱問題、ハッピーエンドは幻か

    欧州連合(EU)にさらに権限を委譲すべきだと答え…

  3. 3

    伊勢志摩サミットの「配偶者プログラム」はとにかく最悪

    <日本でサミットなどの国際会議が開催されるたび…

  4. 4

    嫌韓デモの現場で見た日本の底力

    今週のコラムニスト:レジス・アルノー 〔7月…

  5. 5

    日本で盛り上がる「反知性主義」論争への違和感

    日本で「反知性主義」という言葉が流行している…

  6. 6

    間違い電話でわかった借金大国の悲しい現実

    ニューヨークに住み始めた僕は、まず携帯電話を手…

  7. 7

    移民問題が「タブー」でなくなったわけ

    ここ数年、僕たちイギリスの国民は、一部の政治…

  8. 8

    【市場】いよいよ終わりの始まりが始まった

    いよいよ終わりの始まりが始まった。それは日銀のマ…

  9. 9

    中古ショップで見える「貧困」の真実

    時々僕は、自分が周りの人々とは違った経済的「…

  10. 10

    パックンが斬る、トランプ現象の行方【後編、パックン亡命のシナリオ】

    <【前編】はこちら> トランプ人気は否めない。…

  1. 1

    メルセデス・ベンツの長距離EV、10月に発表=ダイムラー

    ドイツの自動車大手ダイムラーは、メルセデス・…

  2. 2

    米フロリダ州の乱射で50人死亡、容疑者は警備最大手に勤務

    米フロリダ州オーランドの、同性愛者が集まるナ…

  3. 3

    英国のEU離脱派と残留派、なお拮抗=最新の世論調査

    11日に公表された世論調査によると、英国の欧…

  4. 4

    英EU離脱は連合王国のリスク、元首相2人が警告

    英元首相のトニー・ブレア氏とジョン・メージャ…

  5. 5

    ECBのマイナス金利、銀行に恩恵=コンスタンシオ副総裁

    欧州中央銀行(ECB)のコンスタンシオ副総裁…

  6. 6

    米国株式市場は続落、原油安と世界経済懸念が重し

    米国株式市場は2日続落で取引を終えた。原油が…

  7. 7

    NY市場サマリー(10日)

    <為替> 原油安や銀行株主導で世界的に株安が…

  8. 8

    焦点:タカタ再建、「ラザード」効果で進展か 車各社との調整に期待

    欠陥エアバッグ部品の大量リコール(回収・無償…

  9. 9

    インタビュー:世界的な低金利、エンダウメント型投資に勝機=UBSウェルス

    UBSウェルス・マネジメントのグローバルCI…

  10. 10

    英国民投票、「EU離脱」選択で何が起こるか

    欧州連合(EU)は6月23日の英国民投票を控…

定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
リクルート
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

パックン(パトリック・ハーラン)

モハメド・アリ、その「第三の顔」を語ろう