コラム

胡錦濤を呼びつけた金正日

2010年08月31日(火)13時31分

「将軍様」金正日総書記の隠密訪中がやっと終わった。5月の訪問からわずか3カ月後の再訪◇いつもの遼寧省丹東経由ではなく吉林省集安経由という入国ルート◇首都の北京を訪れない......というとにかく異例ずくめの「非公式訪問」だった。

 特に異様に映ったのは、金正日が会談のためとはいえ胡錦濤主席を吉林省の省都・長春に「呼びつけた」こと。94年に事実上北朝鮮の最高指導者に就任したあと、金正日は今回を除いて5回中国を訪問し、毎回中国の国家主席(最初の2回は江沢民、後は胡錦濤)と会談しているが、いずれも金正日が北京を訪問して面会していた。

 いくら自分が訪問しているとはいえ、中国は北朝鮮よりはるかに国力が大きく、しかも核問題や食糧難もろもろで世話をかけ倒している国である。その中国のトップにわざわざ出てこさせるというのは、金正日が胡錦濤より1歳年長であることを差し引いてもバランスを欠く。

 カーター元米大統領の訪朝翌日に出国していることから、今回の訪中の目的の1つがカーターとの面会を避けることにあったのは間違いない。「面会謝絶」は追加制裁を発動するようなオバマ政権とは話はしない、というアメリカ向けのメッセージである。

 米外交専門誌のフォーリンポリシーがカーター訪朝を最初に報じたのは8月23日。北朝鮮側がそれから急きょ訪中を準備して3日後の26日に出発した――というのはいくらなんでもありえないが、もともとあった計画を(かなりのスピードで)前倒しした可能性はあると思う。それなら今回のルートの迷走ぶり(韓国メディアはハルビン訪問を「予想外」と報じている)も説明できる。

 少なくとも中国側は今回の訪中について「党と党の間のこと」という立場を取っている。国家行事ではないなら、党総書記(国家主席でもあるが)が「長春出張」してもメンツ上は問題なし......という解釈も、かなり無理やりではあるが成り立つ(毎回振り回される中国側にはかなりフラストレーションがたまっているだろうが)。

 主な訪問先がなぜ吉林省だったかという問題は、この省の共産党委員会書記が孫政才という次の次の中国のトップを争う人材であることと関係がありそうだ。三男ジョンウンの同行の有無は今のところ未確認だが、金正日の吉林省内の視察先に孫書記が同行する姿がCCTV(中国中央電視台)のニュース映像で確認できる。次世代の指導者同士の顔合わせのつもりだったのかもしれない。

 吉林省は父親の金日成が暮らした「革命のゆりかご」であるだけでなく、金正日自身も一時生活した土地である。といってもそれは輝かしい過去ではない。朝鮮戦争開戦から約4カ月後の1950年10月、北朝鮮軍が国連軍に中朝国境まで押し戻されると金日成が金正日を吉林省に脱出させた、とされていたが、今回の訪中で金自身が図らずも「吉林はかつて私自身が生活した土地」と語ったことで、それが事実だったことが裏付けられた。

 それにしても際立っていたのは金正日の血色のよさ。国内は水害と食糧難でまた火の車......のはずなのに、将軍様はすっかり以前のふくよかさを取り戻したように見える。リーダーの顔色と国の情勢は必ずしも相関関係にないかもしれないが、少なくとも「崩壊」にはまだほど遠い、と思わせる恰幅のよさだった。

 ひょっとして今回の訪中、将軍様親子のちょっと遅めの夏休み旅行だったのかもしれない。

――編集部・長岡義博

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story