米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ小幅続伸、貿易・経済指標を注視

2025年05月15日（木）06時32分

米国株式市場はＳ＆Ｐ総合５００種が小幅に続伸して取引を終えた。２０２１年１月撮影（２０２５年　ロイター/Mike Segar）

［１４日　ロイター］ - 米国株式市場はＳ＆Ｐ総合５００種が小幅に続伸して取引を終えた。今週は週明けから米中貿易戦争休止やインフレ鈍化を示すデータを受けて堅調に推移したが、この日は今後の経済指標を見極めようと、プラス圏とマイナス圏を行き来する展開となった。

貿易を巡る動きにも引き続き関心が集まっている。トランプ米大統領は１３日、湾岸諸国歴訪の最初の訪問国サウジアラビアで事実上の最高権力者ムハンマド皇太子と会談し、サウジによる米国への６０００億ドルの投資確約を取り付けたほか、約１４２０億ドル規模の武器売却でも合意した。

また、半導体大手エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）などは１３日、サウジ政府系ファンドが所有するＡＩ（人工知能）スタートアップ企業との業務提携を発表した。

インガルス＆スナイダーのシニアポートフォリオストラテジスト、ティム・グリスキー氏は「トランプ大統領を含む世界の指導者が貿易についてどのような発言をするか不透明感が漂っている」とし、これまでの関税政策は一時停止されているものの、最終合意には至っていないと指摘。「最近の発表は良好で、それが大幅な（株価）上昇につながったが、不確実性はまだ残っている」と述べた。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のジェファーソン副議長は１４日、最近のインフレ指標はＦＲＢが掲げる２％目標に向けて継続的に進展しているとの認識を示した。同時に、米政権の関税措置が物価を押し上げる可能性があり、見通しは不透明との見方も示した。

シカゴ地区連銀のグールズビー総裁は、予想を下回った４月の消費者物価指数（ＣＰＩ）データは必ずしも米関税引き上げの影響を反映していないとし、ＦＲＢが物価と経済の方向性を見極めるためにはさらなるデータが必要だと述べた。

市場では１５日に予定されるパウエルＦＲＢ議長の発言に注目が集まる。

ダウ工業株３０種の構成銘柄では製薬のメルクが４％安、アムジェンが３％安と下げが目立った。

Ｓ＆Ｐ５００の主要１１業種ではヘルスケアや素材など８業種が下落した一方、通信サービスや情報技術は上昇した。

大型株や成長株が買われ、エヌビディアは４％超上昇。６０億ドルの自社株買い計画を承認したＡＭＤも４．７％高となった。

ボーイングは０．６％高。カタール航空が同社から航空機を購入する契約に署名したことを好感した。

衣料品大手アメリカン・イーグル・アウトフィッターズは６．４％安。関税による経済の不透明感を理由に、通期業績見通しを撤回した。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．９７対１の比率で上回った。ナスダックでも１．７４対１で値下がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は１９７億３０００万株。直近２０営業日の平均は１６７億７０００万株。

終値前日比％始値高値安値コード

ダウ工業株３０種 42051. -89.3 -0. 42150 42254 41952