コラム

タクシン派「血の抗議」の解けない謎

2010年03月18日(木)15時52分

 

鮮烈 タクシン派は与党・民主党本部前にも大量の血液を撒いた(16日、バンコク)
Sukree Sukplang-Reuters
 


 タイの首都バンコクで16日、赤いTシャツを着たタクシン・シナワット元首相派のデモ隊は予告していた通り、支持者から採取した大量の血を首相府の前に撒き散らした。翌17日にもデモ隊は、アピシット・ウェチャチワ首相の私邸の前にさらに大量の血液を撒いた。

 タイの赤十字社はこの戦術について、血液がもったいないだけでなく、同国ではエイズの発症率がかなり高いことから危険でもあると指摘。それでもタクシン派の主張に世界の注目を集めたという点では成功といえるだろう。

 ただ問題は、ほとんどの人々(数多くのタイ人も含む)は、血を撒くことにいったいどんな意味があるのかまったく理解できずにいることだ。

 英ガーディアン紙のジョン・ヘンリー記者は以下のように考察している。


現代の政治的抗議運動の中で血を撒く例は非常に少ないように思えるが、タクシン派のデモ隊のリーダーたちにとっては、これこそが「現代の政治的抗議運動」なのだ。なぜ血を撒くのか、本人たちも完全には分かっていないとしても。

リーダーの1人は、血液はタクシン派の「民主化を求める強い気持ち」の表れであり、「重要な呪いの儀式」でもあると述べた。もしアピシット首相が退陣を拒めば「手は血に染まっていなくても、足は私たちの呪いによって血まみれになるだろう」と彼は言った。

別のリーダーは「私たちの国に対する愛情や誠実さを示すための、自らを犠牲にした捧げ物」だと述べた。また別の幹部はAFPにこう語った。「私たち人民の血こそが力(の源)であることを象徴的な方法で表現したものだ」

タイの文化や信仰の専門家も面食らっているようだ。タイ人の小説家S・P・ソムトウは自身のブログで「タイの一流の占星術師や呪術師」が集まった討論会のテレビ中継について触れた。参加者たちは多くのタクシン支持者が「迷信深いタイ北部」の出身であると指摘したものの、血を撒く儀式の効能(もしくは意味)についてまともな結論に達することはできなかったという。

ソムトウによれば討論会では「タクシンの返り咲きを狙うカンボジアの陰謀」といった仮説が出されたほか、「勝利を手にするための単なる類感呪術(人形を使った呪いなどと同類のもの)であり、同じ環境に置かれれば誰でもやりそうな行為」だとの占星術師の見方も出された。16世紀のタイの国王が「敗者の血で足を洗うために」(敵国だった)カンボジア王を捕らえ、その首をはねるよう軍に命じたという伝説に基づいているのではとの歴史的な仮説もあったという。


 だが私個人の見方では、連中は単に(最近のテレビや映画における)吸血鬼ブームに乗ろうとしただけじゃないかと思う。

──ジョシュア・キーティング
[米国東部時間2010年03月17日(水)10時58分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 18/3/2010. ©2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国務長官、外交官にXの活用促す 「反米プロパガン

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ビジネス

米国株式市場=大幅高、ナスダック約4%高 中東の緊

ワールド

トランプ氏、対イラン軍事行動「終結に向かう」=報道
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story