コラム

社長が好む正しい残業とは──どうせ残業するなら社長に気に入られるやり方をしよう

2018年08月31日(金)18時00分
社長が好む正しい残業とは──どうせ残業するなら社長に気に入られるやり方をしよう

残業はゼロにすればいい、と思ったら大間違い djedzura-iStock.djedzura-iStock.

<できる経営者は真剣に長時間労働の削減に取り組んでいる。だが、定時に帰ってばかり、というのはダメ社員。どうすればいい?>

仕事と生活の調和「ワークライフバランス」を考えたとき、残業は大きな問題です。私は残業のことを、プロ野球でいうところの「延長戦」だと考えており、毎日残業している人は、毎日「延長戦」をやっているようだと指摘することもあります。労働条件の悪い「ブラック企業」とレッテルを貼られる前に、不毛な残業は一掃しましょう。

私は現場へ入って、目標を絶対達成させるコンサルタントです。

目標を絶対達成させるには、これまでの仕事のやり方をリセットし、試行錯誤を繰り返しながら新しいことにチャレンジしてもらう時間的余裕をつくる必要があります。

何か新しいことをするたびに労働時間が増えては現場の士気が下がるからです。したがって、私たちが現場に入るとき、本気で残業を減らしてもらいます。

これまでの経験上、残業を減らすには、業務分析、業務棚卸し、ダンドリ技術など......は二の次。テクニックを使っても、ほとんどの組織では残業を減らすことができません。

なぜなら残業問題は「文化」だからです。どんなに高等なノウハウやテクニックを紹介し、実践してもらおうと思っても、

・残業しても許される「空気」

・残業したほうが頑張っていると評価される「空気」

・残業するのが「あたりまえ」だと信じて疑わない「空気」

が組織にある限り、残業は減らないのです。残業ゼロにしたい、残業を減らしたいと口にはしていても、実際にはその「空気」が許さない。残業を削減させるためには、組織風土そのものを変えなければならないと肝に銘じましょう。

惰性の残業は見ればわかる

昨今、多くの企業が残業削減に取り組んでいます。とりわけ経営者は、強い危機感をもって長時間労働を是正してもらいたいと考えています。とはいえ「1年間残業ゼロ」にすることは現実的ではありません。残業しなければならないときにも定時退社するような社員ばかりでは困るのです。

やるときはやる。やらないときはやらない。......この姿勢が社長が好む残業のやり方です。

社長は現場をくまなく見つめることができないため、1カ月などの単位で日々の残業状況をチェックするぐらいしかできません。しかし、時系列で残業状況を追っていくだけで、正しい残業のやり方と、正しくない残業のやり方とを区別することができます。

社長が好まない残業をしている人は、毎日のように夜9時まで残っている、たまに夕方6時半に退社しているときがあると思っていたら、その日は飲み会だった。......このような人。

仕事が終わっていても夜9時までいますし、仕事が終わらなくても夜9時になったら帰る人です。仕事の量に関係なく、明らかに組織の空気に振り回されている人だと言えるでしょう。残業している割には仕事を処理する量も少なく、やり切る習慣がありません。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

MAGAZINE

特集:弾圧中国の限界

2019-6・25号(6/18発売)

ウイグルから香港、そして台湾へ──強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴

人気ランキング

  • 1

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 2

    嫌韓で強まる対韓強硬論 なぜ文在寅は対日外交を誤ったか

  • 3

    タンカー攻撃、イラン犯行説にドイツも異議あり

  • 4

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 5

    「香港は本当にヤバいです」 逃亡犯条例の延期を女…

  • 6

    石油タンカーが攻撃されても、トランプが反撃しない…

  • 7

    年金問題「老後に2000万円必要」の不都合な真実

  • 8

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 9

    本物のバニラアイスを滅多に食べられない理由――知ら…

  • 10

    難民を助ける「英雄」女性船長を、イタリアが「犯罪…

  • 1

    ファーウェイ、一夜にして独自OS:グーグルは米政府に包囲網解除を要求か

  • 2

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14歳少女に起こった一大事

  • 3

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 4

    厳罰に処せられる「ISISの外国人妻」たち

  • 5

    香港大規模デモ、問題の「引き渡し条例」とは何か?

  • 6

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 7

    「ゴースト」「ドイツの椅子」......ISISが好んだ7種…

  • 8

    日本の女性を息苦しさから救った米国人料理家、日本…

  • 9

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 10

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 1

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 2

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 3

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正…

  • 6

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 7

    貧しい人ほど「割増金」を払い、中・上流は「無料特…

  • 8

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 9

    トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反!

  • 10

    脳腫瘍と思って頭を開けたらサナダムシだった!

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!