コラム

「反韓」ではなく「嫌韓」なのはなぜ?

2019年11月28日(木)17時15分
李 娜兀(リ・ナオル)

ティーン世代を中心に日本でも大人気のBTS(2018年11月13日、東京ドームにて) Kim Kyung Hoon-REUTERS

<ジムではKポップダンスで汗を流し、女子高生はBTSのコンサートに向かう......開かれた隣国関係に「全否定」はないはず>

最近、日本では嫌韓ムードがこれまでになく高まっている......らしい。10月に発行された本誌でも嫌韓を深く探る特集が掲載された。私の東京におけるホームタウンである練馬区では今年5月に嫌韓デモがあり、東京都初のヘイトスピーチ認定案件になったそうだ。「らしい」とか「そうだ」と書いたのは、自分でそうした場面を目撃したわけではなく、それほど実感が湧かないからだ。

確かに書店に行けば韓国の否定的な部分だけを取り上げ、批判する雑誌や書籍が並んでいるのが目に入る。だが2015年から3年間ソウルで暮らし2018年春に東京に戻ってきた私が驚いたのは、むしろ日本社会における韓国ポップカルチャーの受容がさらに広がっていたことのほうだった。

15年前から通う近所のジムでは、ダンスのクラスでBTS(防弾少年団)などKポップアーティストの曲をしょっちゅう取り上げるようになっていた。インストラクターはニコニコして歌詞の意味を聞いてくるし、一緒に運動するジム仲間は汗を流した後、「チョンマル ピゴナダ(ホント疲れるよね)」と韓国語で声を掛けてくれる。ドラマを見て耳で覚えたそうだが、発音もタイミングも、かなり自然だ。長女の通う高校では、Kポップグループの歌詞を見ながら韓国語を勉強する同級生も多く、連れ立ってBTSのコンサートに行ったりしている。かつての韓流ブームに比べても、対象世代を広げ、さらに深く定着しているようだ。

こうした状況は私が東京で留学生活を始めた1990年代後半と比較すると隔世の感がある。当時アパートを探そうと不動産屋に行き、気に入った部屋に申し込んでも、次から次へと断られた。ほぼ40件当たって、部屋を見せてくれたところはたったの3件。不動産屋に理由を聞くと「大家さんが嫌がるんですよね......。韓国人や中国人に部屋を貸すと家族やらなにやら増えて大勢で住むかもしれないから」。ずいぶん差別的なことを、はっきり言うのだなと驚いた。

今でも差別は残っているだろうが、20年前と比較すれば、日本社会はずいぶんと多様性を認めるようになったと思う。区役所でも多様な外国語があちこちから聞こえ、職員たちが懸命に対応している。これは東京五輪を控えていることや、観光産業や労働力市場で、日本社会を外に開くことの必要性が広く認識されてきたせいなのかもしれない。韓国文化の受容の広がりも、こうしたなかで起きていることなのだろう。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ 国防総省に電力契約

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story