最新記事
パレスチナ

イスラエルの暗殺史とパレスチナの「抵抗文学」

2024年7月10日(水)08時45分
アルモーメン・アブドーラ(東海大学国際学部教授)
ガッサーン・カナファーニー

ガッサーン・カナファーニーの顔が描かれた壁(写真は2001年1月、ベツレヘム郊外にて) REUTERS

<イスラエルのパレスチナ人への過剰な暴力を世界が非難する今日、52年前に暗殺されたパレスチナ人作家ガッサーン・カナファーニーの作品に再び注目が集まっている>


死について話したい。目の前で起こる死、耳にする死ではない。この2種類の死の違いはあまりにも大きく、それは、人間が消滅への恐ろしい転落に抵抗するために、震える指の力を振り絞って布団の中に縮こまるのを見た者だけが悟ることができる。

死の問題は、死者の問題ではまったくない。生者(生きる者)の目にとって小さな教訓となるようなもので、そしてその自分の番が来るのを辛酸をなめながら待つ、残された者の問題なのだ。

(ガッサーン・カナファーニー『十二号ベッドの死』)

私たちの思考やマインドに、言葉ほど、多大な影響を及ぼしているものはないだろう。言葉によるパレスチナの抵抗運動の一つである文学と詩は、言葉が単なるコミュニケーションや表現の手段を超えて、イスラエルの占領による包囲網を破り、国境を越えることのできる実際の武器であった。

ソーシャルメディアやオープン(開かれた)メディアのカメラがない時代には、詩や言葉はパレスチナで起きていることを語り、外の世界の良心に訴え、パレスチナの大義に対するアラブや国際的な連帯を形成するための不可欠な手段であった。

パレスチナは、言葉によって「抵抗の精神」の種が育つ肥沃な大地であった。その一方で、パレスチナを占領し続けるイスラエルは常にこの言葉の重要性を認識しており、時には逮捕や妨害行為によって、また時には意図的な殺人や暗殺に等しい犯罪によって、パレスチナのその発信者の口封じに必死になって、力を尽くしてきた。

「抵抗文学」の歴史

"抵抗文学"という言葉は、おそらくパレスチナ人作家ガッサーン・カナファーニー氏が、『占領下のパレスチナにおける抵抗文学1948-1966』(ダール・アル・アダブ・ベイルート出版、1966)と、『占領下のパレスチナ抵抗文学1948-1968』(パレスチナ研究所、1968年)という2つの調査研究の中で初めて広めたものだ。彼はこの研究を通して、イスラエルの占領政策の抑圧に立ち向かう言葉による抵抗の役割、火薬と銃弾の炎と入植の残虐さの前に言葉が果たす効果的な役割について深く分析している。

1948年のナクバ(強制移住による離散の悲劇)以後の世代に限ったことではなく、さらにさかのぼれば、植民地主義に抵抗し、イスラエルによるシオニズムの差し迫った危険性を警告する多くの詩人や文学者による"抵抗"の声も抵抗文学に含まれる。もちろん、1936年のイギリス委任統治時のパレスチナのアラブ人大反乱にまで及ぶ。 当時の詩人たちは、破局を認識し、荒野の叫び声のように、警告を込めて詩の声を上げた。その中でも特に著名なのが、イブラヒム・トゥカン、アブド・アル=ラヒム・マハムード、アブ・サルマ "アブド・アル=カリム"・アル=カルミという詩人たちである。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、AI・エネルギーに700億ドル投資へ 

ビジネス

英中銀総裁「不確実性が成長を圧迫」、市場混乱リスク

ビジネス

米関税措置、国内雇用0.2%減 実質所得も減少=S

ワールド

ゼレンスキー氏、スビリデンコ第1副首相を新首相に指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中