最新記事
SNS

米女性の「日焼け」の形に、米ネットユーザーが大騒ぎ 「自分の妻がこんな日焼けをしていたら...」

Video of woman's Trump tan line goes viral—"Strange"

2024年5月31日(金)20時16分
ライアン・スミス
トランプ支持者の日焼けが話題

verona studio/Shutterstock

<トランプに忠誠を誓う人々と、トランプを毛嫌いする人々による「アメリカ社会の分断」を象徴するような反応を引き起こしている>

アメリカの女性が体にテープを貼ったまま日焼けをし、もともとの地肌の色とのコントラストで自らの背中に文字を「焼き付ける」動画がインターネット上で注目を集めている。

■【動画】米女性が披露した「日焼けあと」の形にネット衝撃 「自分の妻だったら...」「奇妙なカルト」

彼女は日焼けした水着姿の背中をカメラに向けるが、そこには黒いビニールテープが貼られており、そのテープを剥がすと日焼けしていない地肌が現れる。すべてのテープをはがすと、そこに現れたのはドナルド・トランプ前米大統領の名前だった。

2016年の米大統領選以降、トランプは「アメリカを再び偉大に(MAGA)」という彼のスローガンを掲げる大勢の支持者を抱え込んできた。2024年の米大統領ではトランプが再び共和党の指名を獲得することが確実視されており、MAGAの信奉者たちはトランプへの支持をますます強めている。

今回の動画はそうした「トランプ熱」の高まりの証拠として、元連邦検察官でトランプを頻繁に批判しているロン・フィリップコウスキーがインスタグラム上で共有したことがきっかけで拡散された。女性が背中に貼った「TRUMP」の形のテープを剥がす様子を撮影した動画に、フィリップコウスキーは「なんという奇妙なカルトだ」というコメントを添えている。

拡散された動画には多くのコメントが寄せられている。あるユーザーは「奇妙という言葉でもかなり控えめな表現だ!」とコメント。別の人物は「誰に投票するのかを自分のアイデンティティーの全てにするのは悲しいし奇妙だし、かなり笑える」と書き込んだ。ほかにも「リベラル派を打ち負かすために皮膚がんになるリスクを取るなんて」「こんなことに執着するような空っぽな人生を想像してみて」といった皮肉も寄せられた。

「お金がなくてタトゥーが入れられない人も安心」

あるユーザーは「これで私たち(リベラル派)を怒らせることができると思っているのが解せない」と述べ、さらにこう続けた。「私たちはむしろ彼らのメンタルヘルスを心配していて、周囲に助けを求めるよう説得する方法を模索しているのに」

これに対して別の人物は次のようにコメントした。「恋人や妻が体にほかの男の名前を入れて帰ってくるのを想像してみて」

また別の人物は「お金がなくてタトゥーを入れられないトランプ支持者の皆さん、心配ご無用。少しのテープと太陽があればいいんです。ついでに皮膚がんにもなれますよ」と皮肉った。

あるXユーザーは、この人物には「本気度が足りない」と主張。「本気のカルトメンバーならタトゥーを入れているはずだ。それも顔に。とことんMAGA信奉者になるのか、それともやめるのか、どちらかにしろ」とコメントした。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁

ワールド

加州がWHO感染症対応ネットワークに加盟、米の正式
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中