最新記事

ウクライナ戦争

「レオパルト2」が届く前に大規模攻勢を計画か──ロシア

Russia Planning Rapid Offensive Before Leopard Tanks Reach Battlefield—ISW

2023年2月8日(水)16時10分
エリー・クック

ウクライナに供与するドイツ陸軍の主力戦車「レオパルト2」に試乗するボリス・ピトリウス独国防相(2月1日) Benjamin Westhoff-REUTERS

<2月24日のウクライナ侵攻1周年に向けて予想されていたロシアの大攻勢が、西側の戦車供与によって前倒しになる可能性も>

ロシアが、早ければ今後1週間のうちに、ウクライナ軍に対する新たな攻撃を仕掛けるべく準備を進めていることが、最新の軍事分析で明らかになった。西側の主力戦車(MBT)がウクライナに到着する前に攻撃を行おうと急いでいるもようだ。

複数のウクライナ政府高官が、ロシアが「2月の中旬から下旬にかけて、ウクライナ東部で大規模で決定的な攻撃」を開始しようと準備を進めていると警戒を強めていると、アメリカのシンクタンク戦争研究所(ISW)が2月6日に明らかにした。

2月3日には、ウクライナのオレクシイ・レズニコフ国防相がメディア向けの会見で、今後数週間のうちに新たな大攻勢が予想されると発言した。その理由として同国防相は、この攻勢が持つ「象徴的な意味」を挙げた。

現地メディア「ウクラインスカ・プラウダ」によると、同国防相は、ロシア軍からの新たな攻勢は2月24日よりも前に始まる可能性が高いと述べたという。24日は、本格的なウクライナ侵攻が始まってから1年となる節目の日だ。

2月15日以降いつでも

ウクライナ東部、ルハンスク州のセルヒィ・ハイダイ知事は2月6日、テレグラムへの投稿で、「敵軍の攻勢は、2月15日以降のいつでも起きうる可能性がある」と述べた。さらに同知事は、同日のこの投稿のあと、ルハンスク州で攻撃が増えていると指摘し、「これは本格的な攻勢ではなく、むしろその準備だ」との見解を示した。

フィナンシャル・タイムズ紙に匿名で語ったウクライナ側の顧問も、同様の時期に言及した。さらに、ウクライナ南部作戦管区の報道官を務めるナタリヤ・フメニュクは、ロシア政府がウクライナ南部よりも東部に作戦を集中させる可能性が高いと発言した。

ISWはレポートで、ロシア軍が大規模な攻勢をかけられる時期は限られており、それを過ぎると実行が難しくなると指摘した。情報源は、ロシアのある軍事ブロガー(民間軍事会社ワグネルとも関連がある人物)だ。

別の軍事ブロガーも、ロシア軍の司令官は「徹底攻撃を開始しようと事を急いでいる」と指摘していると、ISWは付け加えている。

ドイツの主力戦車「レオパルト2」を含む、西側からの新たな軍事援助の到着や、4月前後からの「地面がぬかるむ春季」より先に作戦を仕掛けたいという意図があるとみられる。「2022年の春にも、ロシアの機甲部隊による作戦が、(ぬかるんだ地面によって)妨げられた」と、ISWは指摘している。

ドイツのオラフ・ショルツ首相は1月25日、同国政府が「レオパルト2A6」戦車14両を供与すると発表。さらに、同型戦車を保有する他の国がウクライナ政府にこの主力戦車を提供することも認めると述べた。

アメリカのジョー・バイデン大統領も、同国が「M1エイブラムス」31両を供与すると発表した。ただし、これらの戦車が戦場に到着し、ウクライナ軍の兵士が必要な訓練を終えるまでには、今後数カ月かかると予想されている。

2月6日には、カナダからの供与分の第一陣となるレオパルト2がポーランドに到着し、今後ウクライナに輸送される予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

全米知事会、トランプ氏との会合中止 共和党のみ招待
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中